昨年、韓国の一人世帯は月平均155万ウォンを支出したことが分かった。またドデリバリーや調理が簡単なレトルト食品を好んだ。
統計庁が28日に公開した「統計プラス秋号」によると、昨年、一人世帯の月平均消費支出額は155万1000ウォンだった。二人以上世帯の消費支出額（314万6000ウォン）の49.3%水準だ。
支出額の項目別には、飲食・宿泊（27万6000ウォン・支出比重17.8%）、住居・水道・光熱（27万3000ウォン・17.6%）、食料品・非酒類飲料（19万6000ウォン・12.6%）の順で多かった。
最も少ない支出項目は教育（2万7000ウォン）で、全体支出額の1.7%に止まった。
一方、二人以上の世帯は食料品・非酒類飲料支出額（48万ウォン・15.2%）が最も多く、飲食・宿泊（45万3000ウォン・14.4%）、交通（38万1000ウォン・12.1%）、住居・水道・光熱（31万6000ウォン・10.0%）などの順だった。
特に一人世帯は飲食・宿泊と住居・水道・光熱支出比重が二人以上世帯より高かった。家庭料理よりフードデリバリーを好み、自家比率が低く家賃などの住居費支出が多い点が反映されたものと見られる。
実際、一人世帯のうち月貰（ウォルセ・家賃）で暮らす割合が36.8%で、自家（自分の家・30.1%）、伝貰（チョンセ・23.1%）などより高かった。二人以上の世帯は、自家の割合（69.0%）が伝貰（13.8%）や月貰（11.9%）などより高かった。
自動車所有比率は、一人世帯が39.3%であり、二人以上世帯（78.8%）の半分水準だった。
全体世帯のうち一人世帯の比重は持続的に増加している。1980年には4.8%にとどまったが、2015年には27.2%まで増え、最も多い世帯タイプになった。2020年には31.7%まで増えた。
年齢別には、39歳以下の青年層の割合が37.0%、60歳以上が33.7%で、一人世帯の70%以上を占めた。
統計庁は「一人世帯は今後も増加し続けるだろう」と予測し「一人世帯の増加でシングルライフなど新しい消費文化が現れており、多様な個人向けの適合型商品とサービスが登場し消費トレンドも急速に変化している」と付け加えた。
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