韓国の昨年の昆虫販売額が前年比10%以上のプラス成長を記録した。中でも飼料用昆虫であるアメリカミズアブの販売額が65%以上急増し、全体の成長を牽引したことが分かった。
農林畜産食品部は9日、昆虫の生産・加工・流通業の申告農家および法人2,760カ所を対象に実施した「2025年昆虫産業実態調査」の結果を発表した。
これによると、昨年の韓国国内における昆虫販売額は591億ウォン（前年比11.8%増）となり、2020年（414億ウォン）と比較して5年間で42.8%拡大した。
一方、全体の申告業者数は2,760カ所で前年（2,949カ所）より6.4%減少した。従事者数も3,967人と同3.1%減少した。しかし、産業全体の規模が拡大したことで、1経営体あたりの平均販売額は従来の約1,800万ウォンから2,100万ウォンへと16.7%増加し、産業の効率化・規模化が進んでいることが示された。
用途別の販売額では、食用昆虫が201億ウォン（34.0%）で最も高い割合を占め、次いで飼料用昆虫が168億ウォン（28.4%）、その他166億ウォン（28.1%）、ペット・学習用昆虫56億ウォン（9.5%）の順となった。
今回最も顕著な伸びを示したのは、飼料用昆虫のアメリカミズアブである。販売額は前年比65.3%増の168億ウォンを記録し、飼育農家数も285カ所へと18.3%増加した。農食品部は、地球温暖化などの影響で国際的な魚粉（フィッシュミール）価格が1トンあたり1,598ドルから1,825ドルへと14.2%上昇したことを背景に、代替タンパク質源としての需要が急増したと分析している。
これに対し、食用昆虫の販売額は前年比15.1%減の201億ウォンにとどまった。政府は機能性素材の開発や生産基盤の拡充を通じて市場の立て直しを図る方針で、今年9月にはミールワーム（コソエ）の幼虫が筋力維持に寄与する健康機能食品の機能性原料として認定されたほか、年間最大1,000トンの生産が可能な春川（チュンチョン）昆虫産業拠点団地も竣工している。
農食品部は今後、昆虫飼育施設の近代化支援をはじめ、グリーンバイオ製品の商用化および政策金融の支援を継続的に拡大していく方針だ。
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