小麦粉の価格引き下げを契機に製パン業界が次々とパンの価格を下げている中、インスタントラーメン業界でも価格調整の可能性が指摘されている。韓国政府がラーメン4社を招集して懇談会を開くことになり、2023年以来約3年ぶりにラーメン価格の引き下げの流れが再現されるか注目されている。
4日、業界によると農林水産食品部は前日の午後遅くに農心・三養食品・オットギ・パルドなどのラーメン4社に懇談会への参加を要請する公文を送った。懇談会は5日午後、ソウル駅付近で開催される予定で、農林水産食品部からはフードテック政策課長らが出席する。小麦粉価格の引き下げ以降、政府とラーメンメーカーが公式に会合するのは今回が初めてだ。
現在、価格調整について内部検討を進めているのはオットギとパルドである。オットギの関係者は「小麦粉の価格が下がり、市場の雰囲気が形成された側面があるため、さまざまな可能性を多方面から検討している」と述べた。パルドも「政府の物価安定の方針には共感するが、まださまざまな対策を検討中の段階だ」と明らかにした。ただし、両社とも価格引き下げを確定したわけではないと伝えられている。
一方、農心と三養食品は依然として価格引き下げの計画はないと明らかにした。小麦粉以外にも人件費やエネルギーコストなど、全体的な経営コストが上昇したためである。三養食品の関係者は「2023年7月の価格引き下げ以降、約3年間価格を上げていない状態だ」とし、「人件費や工場稼働に必要な電気代などが依然として高水準にあるため、現時点では値下げの計画はない」と説明した。
農心も「小麦粉だけでなく、原材料の品目ごとの価格変動や国際原油価格、為替レートなど考慮すべき変数が多い状況」とし、慎重な姿勢を示した。農心が生産するラーメンの原価において、小麦粉が占める割合は10%以下であることが知られている。特に過去の価格引き下げ時に経験した収益性の悪化も負担要因として挙げられる。2023年7月のラーメン価格引き下げ時には5～6%だった農心の営業利益率は、引き下げ後には3%まで急落した。昨年3月にラーメン価格を元に戻し、一部回復に取り組んだものの、依然として以前の水準の収益性は回復していないというのが会社側の主張だ。
しかし、食品業界の一部では今回の懇談会を契機に雰囲気が反転する可能性が取り沙汰されている。政府が生活物価の安定を最優先課題として掲げ、強力なドライブをかけている状況で、企業もこれを意識せざるを得ないという分析だ。
過去の事例もこのような観測を裏付けている。2023年7月、当時の秋慶鎬（チュ・ギョンホ）経済副首相兼企画財政部長官が放送で国際小麦価格の下落に伴うラーメン価格引き下げの必要性を言及すると、業界は即座に反応した。農心が辛ラーメンの出荷価格を4.5%引き下げたのを皮切りに、オットギが真チャンポンなど15製品の価格を平均5.0%、三養食品が三養ラーメンなど12製品の価格を平均4.7%引き下げた。
食品業界の関係者は「ある企業が先に価格調整に乗り出す場合、競合他社もその流れを避けるのは容易ではないだろう」と述べた。
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