サムスン重工業が次世代のエコ発電機器である「固体酸化物形燃料電池（SOFC）」の共同開発に乗り出す。業界の構造転換期を迎える中、今回の提携が造船・海洋および次世代エネルギー市場にどのような波紋を呼ぶか注目される。
サムスン重工業は9日、京畿道（キョンギド）城南（ソンナム）市・板橋（パンギョ）の研究開発（R&D）センターで、日本の「森村SOFCテクノロジー（Morimura SOFC Technology）」と船舶およびデータセンター向けのSOFC開発・商用化に向けた業務協約（MOU）を締結したと発表した。
同日の調印式には、サムスン重工業のキム・ギョンヒ未来事業本部長（副社長）と、森村グループが出資する森村SOFCテクノロジーの佐藤美邦社長をはじめとする両社の関係者が出席し、協力関係の強化を確認した。
今回の協約に基づき、両社は2028年までの船舶・データセンター適用のSOFC共同開発を推進する。
サムスン重工業は、大容量SOFC製品のエンジニアリングとシステム統合、ならびに商用化を主導する。一方の森村は、SOFCの核心構成要素であるセル（Cell）およびスタック（Stack）の供給を担当し、技術的なシナジー効果を最大化する計画だ。
SOFCは、セラミック素材の固体電解質を活用し、水素や液化天然ガス（LNG）などの燃料と酸素の化学反応によって電気を生産する高効率な発電装置だ。最小単位である「セル」、複数のセルを積層して電圧と出力を高める「スタック」、燃料供給装置および熱管理設備などで構成されている。
昨今のグローバル環境市場においては、炭素排出量の削減と同時に安定的な電力確保を両立させることが最大の課題となっている。SOFCは、従来のエンジン方式の発電設備に比べ、炭素排出量を大幅に削減できるうえ、発電効率が高いという決定的なメリットを持つ。特に、既存のインフラを活用できるLNGなどの燃料が使用可能なため、船舶への適用が容易である点も強みだ。
サムスン重工業は、年々強化される環境規制に対応し、次世代の無人・自律運航電動化船舶の開発を加速するため、商船へのSOFC適用を本格化させる方針だ。船舶の動力源としてSOFCを活用すれば、陸上からの遠隔診断やメンテナンスが可能となり、無人維持管理システムの構築にも大いに寄与すると期待されている。
さらに、同社が新規受注を積極的に推進している「浮体式データセンター」にも、このSOFC技術を拡大適用する構想だ。迅速な電力供給が絶対条件であるAI・データセンター市場において、新たなエネルギーソリューションとして事業領域を大きく広げる足がかりとなる。
サムスン重工業のキム・ギョンヒ未来事業本部長は「当社の造船・海洋分野におけるグローバルネットワークと、森村が誇る優れた技術専門性を融合させることで、両社が緊密に協力し新たな市場を切り拓いていきたい」と述べた。
これに対し、佐藤美邦社長は「エネルギー分野の未来を切り拓くという企業理念に基づき、サムスン重工業と強固に協力し合い、これまでにない新たな価値を継続的に創出し提供していきたい」と応じた。
一方、サムスン重工業は今年4月に米船級協会（ABS）や英国ロイド船級協会（LR）から50MW級の浮体式データセンターに関する基本設計承認（AIP）を獲得するなど、着実に実績を積み重ねている。さらに6月には、米国のAIサーバー専門企業「スーパーマイクロ」と共同開発協約を締結し、過酷な海洋環境下におけるサーバー運用技術の確保にも着手した。
船舶特有の揺れや塩分、高湿度といった悪条件に耐えうる最先端のサーバー技術と、今回提携した高効率SOFCの組み合わせが、次世代海洋ITインフラ市場のゲームチェンジャーとなるか、今後の動向から目が離せない。
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