グローバル景気低迷で赤字の泥沼に陥って苦戦していたLGディスプレイが、7四半期ぶりに黒字転換に成功した。 LGディスプレイは24日、実績発表を通じて今年第4四半期の売上高が7兆3959億ウォン、営業利益は1317億ウォンを達成したと公示した。
売上高はモバイル向けOLEDパネルや季節的需要拡大によるTV、IT向け中大型製品群の出荷が増え、前四半期比55%増加した。
営業利益は事業構造高度化の成果が可視化され、OLED中心の高付加価値製品比重が拡大する中、原価革新と運営効率化など強力な費用縮小活動を持続推進することにより収益性が改善され、7四半期ぶりに黒字転換した。
製品別の販売比重(売上基準)は、TV用パネル18%、IT用パネル(モニター、ノートパソコン、タブレットなど)31%、モバイル用パネルおよびその他の製品44%、車両用パネル7%だ。 OLEDの売上げ比重は、モバイルやTV用パネルの出荷拡大を受け、57%へと増加した。
当期純利益は505億ウォン、EBITDA（償却前営業利益）は1兆2718億ウォンを記録した。
LGディスプレイは大型、IT、モバイル及び車両用など、OLED事業の全領域で競争力と事業基盤を画期的に強化し、安定した収益構造を確保し、顧客価値を創出するのに力量を集中する計画だ。
大型OLED部門では顧客基盤を強化して出荷を拡大し、収率・生産性・材料費などで原価革新を推進し、事業競争力を向上させる方針だ。
画質の核心要素である輝度(画面の明るさ)を画期的に向上させた超高画質技術「メタテクノロジー2.0」を適用した大型および超大型OLED TVを中心に、プレミアムTV市場内の立地をさらに強化し、収益性を改善していくという戦略だ。
中小型OLED部門では受注型事業を持続的に拡大し、事業競争力を強化する。 長寿命・高輝度など耐久性と性能が優れたTandem技術を適用したIT用OLED量産・供給体制を支障なく準備している。 モバイル用OLED部分は増設されたOLED生産能力を基盤に、製品出荷を持続的に拡大していく計画だ。
車両用ディスプレイ部門ではTandem技術基盤のP-OLED、ATO(Advanced Thin OLED)、ハイエンドLTPS LCDなど、差別化製品・技術競争力優位を基盤に顧客群を拡大する方針だ。
一方、LGディスプレイの連結基準では売上21兆3308億ウォン、営業損失は2兆5102億ウォンと集計された。 売上高は前年同期比18.4%減少し、営業赤字も前年（2兆850億ウォン）より大きくなった。 ただ、純損失は2兆5767億ウォンで、赤字幅が減った。
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