米軍中央司令部は13日（現地時間）、イランに対して5時間にわたる空爆を行ったと発表した。米軍はイラン南部の沿岸防御施設やミサイル・ドローン基地、海上戦力を攻撃した。中央司令部は「商船攻撃能力を弱体化させるための作戦」と説明した。
トランプ大統領も保守系ラジオ番組『ヒュー・ヒューイット・ショー』で「今夜も、明日もイランを非常に強く攻撃する」と語った。ナタンツのウラン濃縮施設近くの『ピクアックスマウンテン』を挙げ、「我々が排除する」とも述べた。ピクアックスマウンテンには深い地下トンネル群が形成されている。正確な用途は公開されていないが、核関連施設として利用される可能性が指摘されている。ただし、米軍が公開した今回の空爆対象には含まれていなかった。
また、トランプ大統領は約1か月ぶりにホルムズ海峡の封鎖を予告した。大イラン海上封鎖は米国東部時間14日午後4時、韓国時間15日午前5時に再開される。対象は国籍に関係なくイランの港と沿岸を往来する船舶である。イランと無関係な地域を往来する船舶はホルムズ海峡を引き続き通過できる。
今回の封鎖は、米国とイランが先月、終戦合意書（MOU）を締結し解除したばかりのものである。海峡の自由な通航と米国の封鎖解除はMOUの核心条件であった。しかし、イランの商船攻撃と米国の空爆が続く中、合意は事実上無効化された。
トランプ大統領はMOUを「イランの合意履行の意志を確認するための『試験』であった」と位置付けた。彼は「MOUは最終合意に至る前の段階であった」とし、「イランはその試験を尊重しなかった」と主張した。
トランプ大統領は米国を『ホルムズ海峡の守護者』と称し、海峡を通過するすべての貨物に20%の費用を課すと述べた。彼は「裕福な地域を保護するためにお金を使う以上、報酬を得るべきだ」と語った。ただし、20%を貨物価格と運送料のどちらに適用するか、誰がどのように費用を徴収するかについては説明しなかった。
国連傘下の国際海事機関（IMO）はホルムズ海峡通航に費用を課すべきではないと明言した。米国はこれまでイランの通行料徴収案を国際法違反と批判してきた。米国が類似の費用徴収を推進する中、政策の一貫性を巡る論争も高まっている。
イラン、対応を予告
しかし、イランは海峡の管理権を放棄しないと反発した。アバス・アラグチイラン外務次官は「イランがホルムズ海峡の守護者であり、今後もそうである」とし、「20%は高すぎる。我々は公正に行う」と皮肉った。
軍事的報復も続いた。アラブ首長国連邦（UAE）国防省はイランの巡航ミサイルがオマーン領海を通過中の自国のタンカー2隻を攻撃したと発表した。この攻撃により、インド国籍の船員1名が死亡し、8名が負傷した。
衝突の拡大により国際的な原油価格も急騰した。13日、ブレント原油と米国西テキサス産原油（WTI）はそれぞれ9%超上昇し、約1か月ぶりの最高水準を記録した。ホルムズ海峡の運航に支障が長期化するとの懸念が反映された。
一方、トランプ大統領は16日午後9時、韓国時間17日午前10時に大国民演説を予告した。演説ではピクアックスマウンテン攻撃の有無や海上封鎖の期間、通航費用の執行方法について明らかにされることが注目される。
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