韓国映画館大手のロッテカルチャーワークスが、コテントリ中央（ContentreeJoongAng）と進めていた「ロッテシネマ」と「メガボックス」の合併手続きが中断されたことが分かった。
ロッテショッピングは1日、公示を通じて、両社が合併推進のために締結していた業務提携に関する覚書（MOU）が先月30日をもって終了したため、関連手続きを中断したと発表した。
市場では、メガボックスの親会社である中央（チュンアン）グループの財務危機や、コテントリ中央に対する再生手続き（法的整理）の開始などが、今回の合併交渉の決裂に決定的な影響を及ぼしたとみている。
韓国のマルチプレックス（複合映画館）業界における大規模型の再編として注目を集めていた今回の合併劇は、手続きの中断により事実上の「白紙化」となった。
合併の破談を受け、ロッテカルチャーワークスは今後、単独での事業競争力引き上げと、新たな成長動力の確保に注力する見通しだ。
同社は近年の映画市場の回復基調に乗り、今年第1四半期（1〜3月期）に黒字転換を果たしている。今後はリクライニングシートの拡充、最新型プロジェクターや音響特化型シアターの導入など、映画館の「体験価値」を高めるインフラ投資を進める。同時に、自社保有の知的財産（IP）確保を通じてコンテンツ競争力も強化していく方針だ。
さらに、没入型・体験型の公演ブランドの海外進出や、ミュージカルの共同製作など、映画上映にとどまらない非映画事業（オルタナティブ・コンテンツ）の拡大にも弾みをつける。
業界関係者は「市場再編を通じた規模の経済（スケールメリット）の確保は遠のいたが、ロッテは財務の健全性を維持しつつ、自力でのコンテンツ差別化とグローバル展開に勝負をかけることになるだろう」と分析している。
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