一般電話機のように使える双方向特殊作戦無線機が戦力化された。
韓国防衛事業庁は8日、「特殊作戦無線機が戦力化されることにより、特殊部隊の作戦遂行能力を格段に向上する基盤を用意した」と明らかにした。
特殊作戦無線機事業は計128億ウォン余りを投資し、特殊作戦部隊の円滑な指揮統制および状況共有のための無線機を国内購買で確保する事業だ。
最初の購買事業は2021年11月30日に電力化が終わった。後続購買事業は2022年から今年まで推進され、今回最終戦力化が完了した。
特殊作戦無線機は双方向通話機能が適用され、通話ボタンを押し続けなくても部隊員間の全体通話が可能だ。
また、地下施設など電波が遮断される状況で相互中継機能を利用して円滑な通話が可能なだけでなく、無線機の通達距離（有効距離）を増加させ、遠距離に対する情報化収集能力が極大化された。
相互中継機能は、無線機の通達距離延長のために別途の中継装置を運用せず、無線機自体が相互中継機の役割を遂行することをいう。
今回の後続購買物量は、野戦運用試験の意見を反映して無線機位置情報機能の中でリアルタイム作戦に横向き維持および探知が可能なように運用者位置表示画面に羅針盤を表示するなど運用性が大きく向上したと防衛事業庁は説明した。
防衛事業庁のチョン・ギュホン宇宙指揮通信事業部長は「今回の特殊作戦無線機の戦力化完了を通じて特殊部隊員の隙のない作戦遂行が可能になり、北朝鮮の脅威に備えた特殊部隊の能力補強に大きく寄与するだろう」と期待した。
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