昨年、オンラインショッピング取引額が再び史上最高値を更新した。特にオンライン旅行サービスとレジャーサービスの決済額が1年前より大幅に増えた。
統計庁が1日に発表した「2023年12月・年間オンラインショッピング動向」によると、昨年オンラインショッピング取引額は227兆3470億ウォンで前年対比8.3%増加した。
これでオンラインショッピング取引額は2年連続で200兆ウォンを突破し、再び過去最高値を更新した。2022年の取引額が2001年統計作成以来初めて200兆ウォンを上回った以来、1年ぶりだ。
商品群別には、サービス取引額（65兆5092億ウォン）が18.5%増加し、最も大幅に増えた。特に旅行・交通サービス取引額が44.0%、文化・レジャーサービス取引額が19.8%それぞれ増えた。
オンラインやモバイルギフトサービスが含まれたeクーポンサービス取引額も34.9%増え、歴代最大値を更新した。eクーポンサービスが多様化し、引き続き需要が増加しているという分析だ。
ただ、オンラインでフードデリバリーを利用する飲食サービスの取引額は、1年前より0.6%減少した。
昨年のモバイルショッピング取引額も167兆8276億ウォンで7.0%増加し、歴代最大値を更新した。
昨年第4四半期基準のオンラインショッピング取引額（61兆1961億ウォン）とモバイルショッピング取引額（45兆1671億ウォン）もそれぞれ最大値を記録した。
12月のオンラインショッピング取引額（20兆3574億ウォン）は前年同月比7.7%増えた。
2023年のオンライン海外直接購買額は6兆7567億ウォンを記録し、前年比26.9%増加した。地域別のオンライン海外直接購買額は前年比で米国（-7.3%）などで減少したが、中国（121.2%）、日本（11.0%）などで増加した。
商品群別では衣類・ファッション関連商品（43.5%）、生活・自動車用品（35.9%）、スポーツ・レジャー用品（65.5%）などの直接購買は増え、農畜水産物（-19.8%）などは減った。
海外消費者が韓国の国内オンラインショッピングモールで商品を購入する直接販売は前年対比10.1%減少した。地域別オンライン海外直接販売額は前年比で米国（11.1%）等で増加したが、中国（-12.6%）、日本（-15.2%）等で減少した。
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