[資料=KB金融経営研究所]
コロナパンデミックを経て、家の中で伴侶動物（ペット）を飼う家庭が急増した。韓国の国内の伴侶世帯3人に1人は知り合いを通じて伴侶動物を譲渡（分譲）してもらった。専門繁殖業者や愛犬センターなどを通じて分譲（購入）を受けた場合も多く、譲渡費用の負担が大きかった。
4日、KB金融持株経営研究所が発刊した「韓国の伴侶動物報告書」によると、全体譲渡時期の中で過去3年間（2020年～2022年）が占める割合は44%に達した。2020年に12.4%、△21年に13.2%、△22年には18.4%などだ。2017年の比重が8.8%に止まったことを考慮すれば、上昇幅が速い。子犬よりは猫の譲渡比重が高く、遺棄動物の譲渡も急増した。
伴侶動物を譲渡してもらう理由は「他人との断絶で生じた憂鬱な気持ちを解消」が18%で最も高かった。続いて寂しさを癒すため（13.5%）、在宅勤務で家にいる時間が増えたため（13.2%）の順だ。譲渡してもらうのに悩む時間は長くなかった。当日の決定が27.1%で最も多く、1週間が22.7%、2～3週間が13.9%だった。長期間（1ヵ月以上）悩んだ場合は、責任感（61%）に対する負担が大きかった。
韓国の伴侶世帯のうち33.6%は知人を通じて譲渡してもらった。遺棄場所で救助したという回答も13.5%と少なくなかった。動物保護センターで譲渡してもらった場合は6.4%、動物病院で分譲した場合は6.5%だった。一般の愛犬センター（14%）、複合売場（9.1%）、専門繁殖業者（3.5%）を通じて譲渡・購入したケースも10世帯のうち3世帯（26.6%）に達した。信頼度は知人（66.7%）と動物病院（50.8%）が最も高かった。
伴侶動物を譲渡してもらうのにかかった費用は平均28万2000ウォンで、2年前より5万6000ウォン増えた。これに対してKB経済研究所は「専門繁殖業者や伴侶動物複合売場、一般愛犬センターなどを通じた分譲が増加したため」と分析した。実際、専門繁殖業者を通じた購入費用は2年前の39万9000ウォンから今年は70万ウォンへと2倍近く増加した。愛犬センターも42万6000ウォンから57万1000ウォンへと14万5000ウォン増えた。
今年の養育費（診療・治療費を除く）は月平均15万4000ウォンで、2年前より1万4000ウォン増加した。飼料費などの割合が半分を占め、日用品（12.7%）、美容費（10.5%）の割合も高かった。この2年間、伴侶動物の治療費を支出した経験のある世帯は、全体10世帯のうち7世帯（73.4%）を超えている。支出規模は78万7000ウォンで、2年前より31万9000ウォン増えた。100万ウォン以上支出した世帯も18.8%に達し、同期間8%ポイント増加した。一方、伴侶動物を失った世帯は全体ペット世帯の43.3%を占め、葬儀費用は平均38万ウォンだった。
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