[写真=新世界提供]
昨年、韓国のデジタル家電製品の消費者購買単価が前年より4.6%上昇した。
価格比較サイトのダナワは3日、オープンマーケットなどオンラインショッピングモールで取引された40個のデジタル家電製品取引データを土台に「2022年の購買単価」を分析した結果、前年対比平均4.6%上昇率を示したと明らかにした。
品目別では即席・フィルムカメラの購買単価が31%で最も高い上昇率を示し、携帯電話（19%）、オーブン・電子レンジ（18%）、タブレットPC（18%）が後に続いた。主要家電製品である空気清浄機（12%）、冷蔵庫（7%）、デジタルテレビ（7%）、エアコン（5%）の購買単価の上昇幅もそれぞれ平均値以上を記録した。
金額別ではレンズが13万8552ウォン増えて最も高い上昇率を見せ、携帯電話（11万657ウォン）、デジタルカメラ（9万8965ウォン）、タブレットPC（9万7351ウォン）、デジタルテレビ（7万4566ウォン）の購買単価がそれぞれ高い上昇幅を見せた。
携帯電話とデジタルテレビは一昨年の2021年、それぞれ18%と26%の上昇率を記録したのに続き、昨年も急激な上昇幅を続けた。携帯電話は自給制携帯電話市場内のiPhoneなど高価スマートフォンの販売比重増加が影響を及ぼし、デジタルテレビもプレミアムテレビの販売比重増加が原因であるとダナワ側は分析した。
購買単価が下落した品目も多数調査された。エステ機器の昨年の平均購買単価は前年比21%下落し、炊飯器（-15%）、食器洗浄機（-7%）、キムチ冷蔵庫（-4%）の購買単価も前年比それぞれ下落した。美容機器はLEDマスクなど高価製品の販売量減少、炊飯器と食器洗浄機は1人世帯増加にともなう小型製品の人気が購買単価下落の原因だとダナワ側は分析した。
ダナワの関係者は「物価高の影響と共に携帯電話やデジタルカメラ、テレビなど余暇活動と直結する品目でプレミアム製品の比重が目立って増加し、購買単価上昇が起きている」と話した。
[資料=ダナワ]
<亜洲日報の記事等を無断で複製、公衆送信 、翻案、配布することは禁じられています。>
