ロッテケミカルは11日、2026年第1四半期の暫定実績として、売上高4兆9905億ウォン、営業利益735億ウォン、当期純利益335億ウォンを記録したと公示した。
ロッテケミカルは中東戦争の影響の中で、基礎素材部門の黒字転換を達成した。これは2,500億ウォン規模のラギング効果によるものだ。ロッテケミカル側は「中東リスク以降、主要製品のスプレッド拡大と四半期末のナフサ価格上昇による好調な在庫評価効果が業績改善の主な要因となった」と説明した。続けて「（韓国）国内のナフサは現在安定的に調達・保有しており、今後も継続的な供給が見込まれる中、現在の工場稼働率には支障がない状況だ」と付け加えた。
ロッテケミカルは国内の石油化学産業強化のため、事業構造の再編を検討している。ロッテケミカルは当日のカンファレンスコールで「今後2〜3年続くと予想される低迷した石油化学相場を考慮する」とし、「大山（テサン））はナフサクラッカー（NCC）2基のうち1基、麗水（ヨス）はNCC4基のうち2基を停止する案を検討している」と明らかにした。
同時に、機能性素材および高付加価値事業も中長期的に拡大していく方針だ。今年中に完成予定の国内最大規模の単一コンパウンド工場を通じて、付加価値の高い特殊素材であるエンジニアリングプラスチック（EP）を年間50万トン生産する予定だ。今後はSuper EPなどの高性能製品群へと生産ラインナップを拡大する計画だ。
ロッテケミカルの関係者は「今後も外部環境や市場状況を綿密にモニタリングし、安定的に素材を供給できるよう生産運営の最適化に注力する」とし、「基礎化学部門は事業再編を通じて競争力を強化し、バランスの取れたポートフォリオの構築により中長期的な将来成長戦略を揺るがすことなく推進していく」と明らかにした。
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