昨年第4四半期の企業向けSSDの売上げが家電市場の劣勢で、前四半期対比小幅減少したことが分かった。 企業別に見れば、1位のサムスン電子の売上が減った反面、SKハイニックスは成長の勢いを見せ、両社の格差も縮まった。
6日、市場調査会社のトレンドフォースによると、昨年第4四半期のグローバル企業向けSSDの売上げは73億4200万ドルで、前四半期比0.5%減少した。
トレンドフォースは“昨年第4四半期の企業用SSD需要はNVIDIA Hシリーズ製品の発売と中国大型クラウドサービス提供者(CSP)の調達に支えられ、前四半期対比安定的な水準を維持したが、家電製品市場の劣勢により、契約価格が停滞し、第3四半期水準を維持した”と説明した。
サムスン電子は市場占有率39.5%で1位を維持したが、昨年第4四半期の売上が前四半期対比10%ほど減少した29億ドルに止まった。 予想より多くの注文増加にもかかわらず、容量調整が不足し、注文履行が遅れた影響だ。
SKハイニックス（ソリダイムラーを含む）は、前四半期比11.8%増の23億ドルを記録し、2位を記録した。 シェアは31.3%で、サムスン電子との格差を縮めた。
続いてマイクロン16%（11億7200万ドル）、キオクシア9.9%（7億2400万ドル）、ウェスタンデジタル（2億4500万ドル）の順だ。
一方、今年第1四半期、AI(人工知能)学習などにより、4TBと8TB容量の企業用SSD需要は持続するものと予想されるが、全体的な購買増加傾向は季節的需要鈍化により、制限される展望だ。 トレンドフォースは“第1四半期の契約価格は18~23%下落すると予想され、企業用SSDの売上は約30%減少するだろう”とし、“市場状況は今年下半期から漸進的に改善されるだろう”と見通した。
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