[写真＝アールスクエア]
コロナ禍で在宅ワークが定着したものの、会社員が好む業務形態は「指定座席のあるオフィス出勤」だった。対面業務の必要性とそれに伴う効率性を無視できず、業務と日常生活の区分が必要だという理由からだ。
商業用不動産データ会社のアールスクエアが23日、就職ポータルの「サラムイン」と20代から50代以上の会社員2625人を対象に共同で行った「会社員の勤務環境認識」アンケート調査の結果によると、回答者10人に4人は「オフィスに出勤し、指定席で勤務（37.1%）」を最も好む業務形態だと答えた。
続いて出勤と在宅ワークが混合した「ハイブリッド勤務」（36.9%）が占めた。今回の調査は7日から17日までの11日間、「サラムイン」プラットホームでオンラインアンケートで行われた。
調査によると、MZ世代（1980年代初めから2000年代初め生まれ）が在宅ワークを最も好むだろうという予想とは反対の結果が出た。20代のサ会社員が最初に挙げた業務形態は「指定席のオフィス出勤」（36.9%）だった。30代も回答者の34.0%が同じ勤務形態を好み、全体回答の中で2位を占めた。30代が最も好んだ勤務形態は「ハイブリッド勤務」（40.2%）だった。
最も望む業務形態で「オフィス勤務」を選択した回答者の半分（50.0%・複数回答）は「対面業務の必要性と効率性を無視できないから」と答えた。「業務と日常生活の区分が必要だから」という返答と「オフィスへの出勤が必須な職務・業種だから」という回答の順だった。
会社員は未来の業務環境でもオフィス勤務が消えないと予想した。会社員はハイブリッド勤務（64.3%）と自宅に近い「サテライトオフィス勤務 （15.3%）」が将来の業務環境になると期待している。
未来の勤労環境が「完全在宅」に代替されると答えた回答者は31.9%にとどまった。未来の職場環境が完全在宅に変わらないと答えた回答者は「対面勤務の効率性」と「対面勤務の疎通や協業の限界」を理由に挙げた。
回答者が最も好むオフィス形態は「伝統的なオフィス空間」（55.7%）という回答が最も多かった。続いて「カフェ型オフィス」（24.1%）、「共有オフィス」（12.5%）、「知識産業センター」（7.2%）などの順だった。最も好むオフィス地域は「ソウル江南（21.5%）」だった。
構成員が重要視するオフィス環境にも変化があった。パンデミック以前は職場と家が近いところや地下鉄駅の近くなど「位置（52.3%）」が最も重要だと答えた回答者が半分を上回った。しかし、パンデミック以後はこの比率が28.3%へ減少した。
代わりに「安全（22%）」と「十分な休息・福祉施設（21.6%）」と答えた割合がそれぞれ18.6%、4.1%ずつ高くなった。オフィス環境が入社を決める重要な要因なのかという質問にも、80.1%が「そうだ」と答えた。
アールスクエアの関係者は、「多くの企業が最近在宅ワークを採用しているが、調査の結果、オフライン中心の勤務環境を完全に代替することはできないことが分かった」とし「パンデミックを経験し、会社員が重要に思うようになったオフィス環境を改善することが必要だ」と述べた。
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