ヤマハ発動機は２～３年後をめどに、主要部品メーカーを現在の半分にあたる約２００社に絞り込む。製品の設計・開発段階から部品メーカーと密接に情報交換して開発。１社当たりの生産量を増やし、高品質な部品を安価に調達する。２０１２年内には調達先を選定し、２輪車や船外機のモデルチェンジに合わせて１３年から順次、調達先を減らす。
ヤマハ発は０８年のリーマン・ショック以降、部品会社と１車種ごとに取引する部品調達方式を、複数車種に使われるプラットフォーム（車台）ごとにまとめて取引する調達方式に切り替えてきた。１３年以降にモデルチェンジする２輪車や船外機からはこの取り組みを徹底し、部品の量産効果を引き上げる。
現在、取引がある主要部品会社４００社のうち、日本のメーカーは約３００社。このうちヤマハ発の２輪車部品会社の協力会「協友会」には２１２社が加盟している。
（亜州経済オンライン）
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