韓国証券市場でサムスン電子とSKハイニックスの株価が連日大幅な下落を記録し投資家たちの不安が高まる中、テスラおよびスペースXの最高経営責任者（CEO）であるイーロン・マスク氏が半導体の価格政策を公然と批判し、韓国半導体業界が四面楚歌に陥っている。
ここ数日、韓国の総合株価指数（KOSPI）市場においてサムスン電子とSKハイニックスは、外国人投資家による激しい売り攻勢などに押されて急落し、投資心理が大きく冷え込んでいる状態だ。
このように株価下落と市場の変動性で混迷を極める時期に、グローバルビッグテックの「大口顧客」であるマスク氏がソーシャルメディアXを通じて半導体業界の価格政策にブレーキをかけ始めた。
マスク氏は、米金融大手 JPモルガンのメモリ半導体市場見通しを扱った投稿へのリプライで、「マイクロンは今後のメモリ価格に関して一貫して合理的な態度を見せてきたが、他の業者たちは法外に高い価格（暴利水準）を要求してきた」と声を高めた。さらに、「現在の顧客たちはこれを忘れないだろう。マイクロンは長期的な顧客忠誠度を確保するための賢明な選択をしている」と述べ、事実上グローバルDRAM市場を主導する韓国のサムスン電子とSKハイニックスを名指しして批判した。
JPモルガンは最近のレポートで、AI（人工知能）ブームによるメモリ供給不足が2028年まで続くと予想している。サプライヤー有利の市場が固定化してチップ価格が高騰するにつれ、テスラのような大手購入者たちの原価圧迫が限界に達し、不満が表に出たものとみられる。
しかし、マスク氏の発言が実際の市場状況や客観的な指標とは一致しない「ご都合主義的な行動」であるという指摘も少なくない。
マスク氏が「合理的」と持ち上げた米マイクロンも、最近発表した2026年第4四半期の決算で営業利益率80.7%、売上総利益率87%を記録するなど、韓国企業に劣らない莫大な収益性をあげているためだ。サムスン電子やSKハイニックスも、暴利を貪っているというよりはAI需要の急増に伴う自然な需給結果を享受しているに過ぎない。
特にマスク氏は、わずか数か月前のカンファレンスコールでテスラの手がけるAI半導体ロードマップを説明する際、サムスン電子をはじめとするパートナー企業に公に感謝の意を表していた。テスラがサムスン電子に次世代AI半導体の受託生産を任せるなど大規模な長期的協力を続けているだけに、今後の価格交渉のテーブルで有利な立場を占めるための「脅しとしての性格」が濃いという分析が出ている。
株価の下落傾向で沈滞ムードにある韓国半導体業界は、マスク氏の公開牽制に加え、中国の追い上げという複合的な悪材料にも直面することになった。中国のメモリ後発メーカーであるCXMTが最近、次世代DRAMの核心技術である「4F²セル構造」の開発成果を発表し、量産日程を攻撃的に前倒ししているためだ。
半導体業界の関係者は、「最近の半導体価格の変動局面において、ビッグテック陣営が価格に対する不満を提起したのは、サプライヤーに対する心理的・交渉上の優位を確保しようという意図が一部含まれているとみられる」としつつも、「ただ、現在の価格上昇はあくまでも需要急増に伴う自然な市場の反応であり、特定の企業が過度な価格を設定しているとは言い難い」と診断した。その上で、「外部の短期的な価格攻防や見方の違いに一喜一憂するのではなく、結局は本源的な技術競争力をしっかりと固めることが何よりも重要である」と付け加えた。
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