2000億ウォン規模の緊急資金調達に成功した大手スーパーのホームプラスが、裁判所の再生手続き廃止決定に不服を申し立て、即時抗告に踏み切った。筆頭株主と最大債権者が火消しに動き、破産という最悪のシナリオはひとまず回避された格好だ。
ホームプラスは20日、ソウル回生裁判所（破産裁判所）が今月3日に下した再生手続き廃止決定に対し、即時抗告を提起したと発表した。裁判所はこれまで、同社が当面の運転資金を確保できていない点を問題視し、再生手続きの中止を決定していた。ただし、「2000億ウォン規模の資金調達案が提示されれば決定を再検討する」との含みを残していた。
これを受け、大株主であるMBKパートナーズのキム・ビョンジュ会長が2000億ウォン全額に対して連帯保証を提供するカードを切った。最大債権者のメリッツ金融グループもこの保証を前提に、17日付けで2000億ウォン規模のDIPファイナンス（再生企業向け融資）の実行を決定。法的整理の分岐点において、劇的な資金調達が成立した。
ホームプラス側は、資金確保の事実を根拠に即時抗告が認められ、再生手続きが再開・延長されると見込んでいる。融資が実行され次第、止まっている営業の再開に漕ぎ着けたい考えだ。同社は資金繰りの悪化を受け、今月13日から全国67店舗で営業を停止する臨時休業に追い込まれていた。
ホームプラス関係者は「運転資金の目処が立ったことで、正常化に向けた最大の山場は越えた」としながらも、「協力会社をはじめとするすべての利害関係者の支援なしには再起は難しい。共生の観点から再生に向けた協力を求めたい」と語った。
大株主の連帯保証と債権団の融資決定により、ホームプラスは破綻の危機を脱したものの、営業停止に伴う信用失墜や納品業者との関係悪化など、残った問題も山積する。今回の2000億ウォンはあくまで延命のための「輸血」に過ぎず、構造改革と本業の競争力回復に向けた抜本的な処方箋を示せるかが、今後の真の再生を左右することになるとみられる。
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