ペットの飼育が日常化するにつれ、餌代や病院費、トリミング費など、いわゆる「ペット支出」も家計の負担項目として定着している。去る2月、韓国農林水産食品部のデータによると、居住地でペットを直接飼育している割合は29.2％と集計された。隣の家3軒に1軒はペットと一緒に暮らすことになる。ペット飼育世帯の中では、犬を飼っている割合が80.5％で最も高く、猫が14.4％の順だった。
費用も決して安くはない。農林食品部の「2025年ペット飼育状況調査」によると、ペット1匹あたりの月平均飼育費は約12万1000ウォンと調査された。そのうち、飼料・おやつ代が4万ウォンで最も大きな割合を占め、病院費が3万7千ウォン、美容・衛生管理費が2万1千ウォンだった。犬の月平均飼育費は13万5千ウォンで、猫（9万2千ウォン）よりも高かった。
他の調査と比較して「養育費が減った」あるいは「増えた」と断言するのは難しい。農林食品部が昨年1月に発表した「2024年の動物福祉に関する国民意識調査」では、ペット1匹あたりの月平均飼育費が14万2000ウォン、犬は17万5000ウォンと算出された。農林食品部は、2025年の飼育状況調査は3,000世帯への訪問面接方式による国家承認統計であり、2024年の動物福祉調査は5,000人を対象としたオンライン調査であるため、両調査の比較は不可能であると説明した。
共通点は、ペットの飼育に医療費の負担が大きいという点だ。2025年の飼育状況調査では、月平均飼育費12万1000ウォンのうち病院費が3万7000ウォンを占め、過去1年間の動物病院利用経験は95.1％に達した。2024年の動物福祉調査でも、月平均飼育費14万2000ウォンのうち病院費が5万2000ウォン含まれていることが分かり、ほとんどの飼い主が年に1回以上動物病院を訪れると回答した。
養育費の負担は、新規養子縁組をためらわせる要因としても現れた。農林食品部の2025年調査で、1年以内にペットを譲渡する計画がないと答えた回答者は、その理由として時間的余裕の不足（25.3％）、経済的負担（18.2％）、管理能力の不足（16.3％）などを挙げた。ペットの飼育は単なる趣向や感情的な選択を超えて、時間・費用・責任を総合的に考慮すべき生活経済の課題へと移行していることを意味する。
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