サムスンディスプレイが今年第2四半期基準でOLED(有機発光ダイオード)パネルの出荷が大幅に増え、全世界占有率1位を占めた。 一方、LGディスプレイのシェアは小幅に減少した。
10日、市場調査会社のカウンターポイントリサーチによると、サムスンディスプレイの第2四半期のOLEDグローバル市場シェアは37%で、1位を守った。 第1四半期と比べ、1%ポイント増加した規模だ。 Lenovo、ASUSなど顧客会社に供給するノートパソコンパネルの出荷量が前四半期と比べて131%増加したおかげだ。 モニターパネルの場合、27インチの量子ドット(QD)-OLEDモデルの需要が強気を見せ、47%成長した。
同期間、LGディスプレイのOLEDシェアは9%を記録した。 直前の四半期で11%を占めたが、スマートフォンパネルが20%急減し、一桁の占有率に下がった。
中国BOEはシェア15%を維持した。 特に、前年同期比ノートパソコンパネルの出荷量が213%急増し、最も大きな成長の勢いを示した。 ファーウェイ・Oppoの市場需要が大きくなり、チャイナスター(CSOT)も市場占有率が第1四半期対比1%ポイント増えた9%を記録した。
カウンターポイントリサーチは報告書を通じ、“今年第2四半期のOLED出荷量が全般的に前年より小幅減少したが、需要の中心軸が急速に変わっている”と評価した。 スマートフォン市場の安定傾向でスマートフォン用パネル出荷量が減り、米国関税イシューが重なったノートパソコン用パネル供給が代わりに増えたためだ。
報告書によれば、スマートフォンパネルの出荷量は第1四半期対比2%増えたが、前年同期と比べて2%減った。 一方、ノートパソコンはそれぞれ110%、95%伸び、急成長を示した。
カウンターポイントリサーチは“米国の輸入関税のせいで、普及型LCD基盤製品の費用上昇を招いた”とし、“OEMはOLEDを搭載したプレミアムノートパソコンとモニターを中心にラインナップを再編し、対応に乗り出した”と診断した。
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