LGディスプレイが2四半期連続で黒字を出した。 OLED(有機発光ダイオード)中心の体質改善と共に、米国ドナルド·トランプ行政府の関税政策に対する憂慮で、顧客会社の先注文が増えたおかげと解説される。
LGディスプレイは今年第1四半期（1~3月）の連結基準で、売上6兆653億ウォン、営業利益335億ウォンを記録したと24日、明らかにした。 売上は前年第1四半期の5兆2530億ウォンに比べて15.5%増加し、営業利益は前年同期（-4694億ウォン）に比べて黒字転換した。 昨年第4四半期（831億ウォン）に続き、2期連続で黒字を記録した。
これは市場の展望値を上回る実績だ。 金融情報業者のエフアンドガイドによると、LGディスプレイの第1四半期コンセンサス(証券街推定値平均)は、売上2兆2754億ウォン、営業損失307億ウォンと集計された。
通常、第1四半期の季節的なオフシーズンにもOLED中心の体質改善努力が成果を見せた結果だというのが会社側の説明だ。 特に、TV、IT、モバイルなどOLED製品群の出荷が拡大した中、友好的な為替レートの影響で、売上増加を牽引した。 全体売上でOLED製品が占める割合は55%だ。 前年同期比8%ポイント（p）増加した数値だ。 市場では関税の影響で事前にパネル在庫を確保しようとする企業の先注文が多くなり、売上と営業利益が全て上昇したという分析も出ている。
LGディスプレイ関係者は“OLED中心の事業成果の拡大で、収益性も改善されている。 また、強力な高い原価節減および運営効率化活動を持続展開したことが黒字転換に寄与した”と説明した。
LGディスプレイはOLED中心に事業競争力を高め、原価革新および運営効率化を推進し、安定的な収益構造を維持することに力量を集中する計画だ。 中小型事業は技術競争力を土台にハイエンド市場内での立地をさらに強化する。 モバイル用OLEDは安定的な供給力量を基盤に、品質、原価など核心競争力を高めて出荷を拡大する。
大型事業も広州大型LCD工場の売却が完了したことにより、OLED中心の事業構造の高度化に集中する。 グローバル顧客との緊密な協業を基に、AI時代に最適化された第4世代OLED TV、ゲーミングモニターなど、差別化製品を拡大する。
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