来年、韓国全国で1000世帯以上の大規模マンションの入居可能な量が大幅に減少することが分かった。
4日、不動産R114によると、来年、全国1000世帯以上規模の入居可能な量は計9万8741世帯に止まる見通しだ。大規模マンションの入居可能な量が10万世帯を下回るのは2013年以後12年ぶりだ。今年（15万8014世帯）と比べると、37.5%も減少する見込みだ。
京畿道（キョンギド）の場合、来年の入居可能な量は2万6440世帯で、今年（5万4341世帯）の半分水準を記録するとみられる。
光州（クァンジュ）と世宗（セジョン）は来年、1000世帯以上の大規模なマンションが全くなかった。蔚山（ウルサン）と済州（チェジュ）も今年に続き、来年も大規模のマンションはない。
△大邱（テグ、-79.3%）△釜山（プサン、-67.4%）△慶尚北道（キョンサンナムド、-61.1%）△忠清南道（チュンチョンナムド、-58.0%）△忠清北道（チュンチョンプクド、-42.3%）なども大規模の入居可能なマンションが今年より急減する。
ただ、全羅南道（チョルラナムド）は今年（1314世帯）の大規模の入居可能なマンションが111.6%増えた2781世帯を記録すると見られる。全羅北道（チョルラプクド）も同期間、大規模の入居可能なマンションが61.2%増える。
ソウルも今年1万6721世帯から来年は1万8722世帯に12%ほど小幅に増える見通しだ。
不動産分譲業界のある専門家は「大規模のマンション団地は管理費など費用節減効果があり、規模にともなう象徴性や団地内付帯施設規模など多方面で利点が多い」とし「相場形成でも有利であるだけに、供給が減れば需給不均衡で品薄現象が現れることもありうる」と述べた。
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