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コロナ禍が始まってから2年間、オンライン上でのフードデリバリー市場が2倍に膨らんだ。
統計庁が1日に発表した「2月のオンラインショッピング動向（暫定）」によると、先月の飲食サービスオンラインショッピング取引額は2兆2443億ウォンであり、1年前より23.0%（2兆2443億ウォン）増加した。
コロナ19が国内で本格的に拡散した2020年2月の1兆1353億ウォンと比べると、97.7%増えたのだ。
先月の一日平均注文額は801億5000万ウォンとなり、2017年1月に関連統計を取り始めて以来最大を記録した。月間総額では昨年12月（2兆4495億ウォン）の方が多いが、2月は日数が3日少ないため一日平均注文額がもっと高く表れた。
オンライン食品取引額はこの2年間37.8%増えた。飲料・食料品と農畜・水産物をはじめとするオンライン食品取引額は2020年2月の1兆978億ウォンから2021年2月には2兆4574億ウォン、先月には2兆6286億ウォンに増加した。
このような現象は、コロナ19の拡散と社会的な距離の確保で、自宅でフードデリバリーを利用したりオンラインで買い物をしたりする事例が多くなった影響と分析される。
先月、全体オンラインショッピングの規模も大きく増えた。2月のオンラインショッピングの取引額は15兆4314億ウォンとなり、1年前より13.7%伸びた。コロナ禍が始まった初年度の2020年2月と比べると、30.9%増えた。
ただ、今年1月よりは6.4%減少した。2月は1月より日数が少なく、旧正月（2月1日）を控え、先月末に食品購入などが集中した影響だと統計庁は説明した。
飲食サービス（23.0%）をはじめ、家電・電子・通信機器（20.0%）、生活用品（17.9%）、旅行・交通サービス（35.6%）いずれも昨年2月よりオンラインショッピング取引額が増えた。一方、化粧品（-6.8%）などは減った。
モバイルショッピング取引額の割合は76.4%で、1年前より4.3%ポイント（p）増加した。飲食サービス（97.7%）、eクーポンサービス（89.8%）、ペット用品（87.2%）、児童・幼児用品（84.7%）のいずれも主にモバイルで取引が行われた。
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