ロッテカルチャーワークスとメガボックス中央が合併を通じて映画事業の本源的競争力向上に乗り出す。
ロッテグループと中央グループは8日、映画館運営および映画投資・配給事業を営むロッテカルチャーワークスとメガボックス中央の合併のための了解覚書(MOU)を締結した。 現在、ロッテグループのロッテショッピングがロッテカルチャーワークスの持分86.37%、中央グループのコンテンツリー中央がメガボックス中央の持分95.98%を保有している。 合弁法人は両社が共同経営する計画であり、新規投資誘致および公正取引委員会の企業結合審査を最大限迅速に進める予定だ。
最近、映画産業は映画製作の減少、興行作の不足、観客数の低下などの悪循環で困難に直面している。 ロッテと中央の今回のMOU締結は、急変するコンテンツ産業環境の中で持続可能な成長を図り、顧客中心のサービスを強化するための戦略的決定だ。
両社は合併を通じ、既存の劇場および映画事業の競争力を強化し、新規事業を拡大する。 両社が保有している運営ノウハウ、マーケティング力量などを統合してシナジーを創出する一方、重複した投資や費用を減らして収益性を改善させる計画だ。 また、合併とともに、積極的な新規投資誘致を通じて財務健全性を高める。 確保された財源はOTTと差別化された特別館を拡大し、顧客サービスの質を高めていく方針だ。
両社は映画製作や投資配給でも先導的な立場を確保しているだけに、コンテンツ投資領域でもシナジー効果を出すという計画だ。 各社で確保したIPと蓄積された製作ノウハウを活用して良質の新規コンテンツ投資を強化し、改善された収益を市場活性化のために多角的に再投資する好循環構造を構築するというのが目標だ。
ロッテと中央は、ロッテカルチャーワークスとメガボックス中央の合併を通じ、市場萎縮で苦しんでいる韓国映画産業に活力を吹き込むことができるものと期待している。 また、映画産業の競争構図を緩和させて産業安定化に寄与し、上映割り当て偏重イシューを解消し、韓国映画の多様性確保にも役に立つと予測している。
ロッテ関係者は“今回のMOUは両社の強みを結合し、事業競争力と財務体力を高め、差別化された顧客経験を提供するためのもの”とし、“合併を通じてコンテンツ多様性拡大、観客サービス改善など映画産業生態系全般に肯定的影響を与えられるよう努力する”と伝えた。
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