“OLED TVの競争力が他社の製品より業界最高水準だと思う。 韓国市場で今年1位になりたい。”
サムスン電子のヨン·ソクウ映像ディスプレイ事業部長(社長)は7日に開かれた「Unbox & Discover 2025」を通じてこのように述べ、“プレミアム市場が成長することにより、OLED TVの比重を継続して増やしていく”と明らかにした。
サムスン電子は内外の不確実性にも関わらず、OLEDをはじめとするプレミアムTVに対する需要は依然として堅調だと判断し、プレミアム製品群の割合を持続的に拡大する方針だ。
この日、ヨン社長は“今年の全体TV出荷量は4000万台水準になるだろう”とし、“今年の数量自体の成長が難しいという予想だが、プレミアムを中心に販売を広げていきたい”と説明した。 それと共に、“今年、フルラインナップが整えられ、AIビジョンのような強大な機能が搭載され勝算がある”と自信を示した。
トランプ政権の国別「相互関税」発表と関連しては関税影響が大きくないと予測しながらも積極的に対応すると述べた。
ヨン社長は“（米国輸出向け）TVはほとんどがメキシコで作られている”とし、“ライバル会社に比べ関税の影響は少ないものとみられるが、関税が引き続き変化しているので、見守っている”と述べた。
続けて“サムスンは世界10ヶの生産拠点があり、生産拠点を通じて関税による波高を越える”と付け加えた。
関税による値上げを懸念し、米国市場で買いだめ現象が起きかねないという観測も出ている。 これに対しては“まだ消費者が具体的にそのような活動をしたり、影響力のある現象は見られない”とし、“あらかじめ在庫を積んだりすることはしていない”と伝えた。
サムスン電子はメキシコをはじめ、ブラジル、ベトナム、タイ、インドネシア、インド、エジプト、南アフリカ共和国、ハンガリー、スロバキアなどにTV生産工場を運営している。
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