LG電子が昨年、史上最大の年間売上実績を再び更新した。 3年連続で最大の売上高更新だ。 グローバル景気低迷による需要萎縮の余波があったが、電装事業が好調を見せ、実績を牽引したものと分析される。
LG電子は昨年第4四半期の連結基準で売上23兆1567億ウォン、営業利益3125億ウォンを記録したものと暫定集計されたと8日、公示した。 これは前年同期比それぞれ5.9%、350.9%増加した水準だ。
これで2023年、LG電子の連結基準累積売上高は84兆2804億ウォンを記録し、史上最高値だった昨年の売上高83兆4673億ウォンを超えることになった。 昨年の累積営業利益は3兆5485億ウォンで、前年の3兆5511億ウォンに比べて小幅減少した。 グローバル景気鈍化によって需要回復が遅れ、市場内の競争が深刻化する状況でも、過去のペントアップ(Pent-up)需要当時に匹敵する経営実績を達成したという評価だ。
年間売上高は主力事業の強固なファンダメンタル(Fundamental・基礎体力)維持を土台に、B2B(企業間取引)事業成長が加わり、史上最大値を更新した。 この3年間、LG電子の売上高の年平均成長率（CAGR）は13%以上と集計された。
会社側は“需要減少に対応して市場変曲点を早期に捕捉し、B2B事業の高成長を成し遂げるなど、事業ポートフォリオ高度化努力が実績を牽引した”と説明した。 製品中心の事業構造をコンテンツ・サービスなどに多角化する事業モデル革新も堅調な収益性確保に寄与したという分析だ。
最大年売上更新には成功したが、直前四半期対比では営業利益が68.6%減少した。 主力事業である家電・TV需要不振が予想よりさらに大きく現れ、通常第4四半期にマーケティング費用が大々的に投入された影響と分析される。
業界が特に注目しているのは電装部門だ。 同日、細部実績は発表されなかったが、事業発足10年ぶりに主力事業として急浮上したVS事業部が実績を牽引したものと分析される。 電気自動車の需要萎縮状況にもかかわらず、電装事業が黒字基調を維持したという観測だ。 LG電子が昨年から生産事業場の平均稼働率が100%を超え、成長に拍車をかけているだけに、VS事業部の年間売上10兆ウォン時代を開くものと予想される。 LG電子は今年から外形成長と共に、モビリティトレンドであるSDV(Software Defined Vehicle)力量強化と家電とITで培った差別化技術を基盤に、車内顧客経験を高度化する方針だ。
生活家電事業は年間売上30兆ウォンを記録するものと予想される。 需要両極化トレンドに合わせてプレミアムリーダーシップと主要製品ラインナップを拡大したのが功を奏したという評価だ。
TV事業はヨーロッパなど主力市場の需要減少に売上が減る中でもwebOSコンテンツ・サービス事業が意味ある成長を成し遂げたという分析だ。 今年はTVだけでなく、スマートモニター、車両用インフォテインメントなどにwebOS生態系を拡大し、事業の母数をさらに拡大するという構想だ。 製品の観点からは最上位ラインナップのOLEDだけでなく、高色再現LCDのQNEDラインナップも大幅に強化するデュアルトラック戦略を基盤に、プレミアム市場の先導に拍車をかける計画だと会社側は説明した。
一方、LG電子は今月末の業績説明会で、昨年の連結基準純利益と事業本部別の経営実績を発表する予定だ。
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