[執筆・写真＝韓国経済産業研究院のキム・グァンソク経済研究室長]
「以前に戻れるだろうか？」新型コロナウイルス感染症（コロナ19）で苦しむ世界の全ての人の疑問だ。コロナ19は世界的に人々の日常を変えた。大封鎖（lockdown）措置と閉鎖（shutdown）などで野外活動が減り、社会的距離置き（ソーシャル・ディスタンス）の一環として家で過ごす時間が長くなった。これにより、旅行や運送、外食産業は大きな打撃を受けたが、オンラインショッピング、ゲーム、対面教育などの分野はむしろかなりの機会を迎えることになった。コロナ19が日常の姿から消費形態まで全てを変化させている。
ビッグデータから見た関心事の変化
2020年3月、米国内のコロナ19感染者が急増して欧州主要国を中心に拡大し、世界70億人口の「関心」にも変化が現れた。コロナ19ショックで世界のソーシャルメディアに言及された大衆の関心事は、経済問題（45%）に集中した。景気低迷や株式市場の急落などで、経済的不安や恐怖感が募ったのだ。 実際「恐怖指数」と呼ばれるVIX（Volatility Index）指数は過去最高を記録し、国際原油価格が先物市場でマイナスを記録するなど、経済心理が極度に不安定だった。
2位は個人健康（23%）、3位は職場職業（14%）だった。伝染病の拡散によって健康に対する不安が高まり、工場や企業閉鎖、営業萎縮などで雇用に対する不安感が非常に大きくなった。 その他にも、他人との接触や社会活動への恐怖などで、公共交通（12%）、社会活動（6%）に関する関心が高まったと分析される。主な関心事の分布を見ると、コロナ19が世界的にどれほど大きな不安をもたらしたか理解できる。
ビッグデータから見た韓国のライフスタイル変化
コロナ19は全国的な「ジプコック（家に閉じこもる）」現象が広がった。ジプコック現象によって、ホームト（ホームトレーニング）、ホームカンス，ホームスル（家でお酒を飲む），ホームクック、ホームオピスといった新造語や結合語が登場した。このような現象で、ホーム（home）とエコノミー（economy）の合成語である「ホームコノミー」が一つのトレンドとして浮上するようになった。自宅で過ごす時間が長くなるにつれ、家のインテリアを変えたり、在宅勤務（テレワーク）の拡散で椅子や机などの家具の売り上げが急速に増加している。9月17日、米国の家具メーカーのハーマンミラーは、テレワークの需要による家具の売上が1年前に比べて300%ほど増加し、電子商取引の売上が1年前に比べて248%急増したと発表した。 この日、ハーマンミラーの株価が35%高騰する出来事も起きた。
韓国の主なソーシャルネットワーク上で「旅行」「デート」「グルメ」に関する言及はほとんど減少したが、「家」「本」「散歩」に対する言及は急増した。「桜」「お祭り」、「外出」も減ったが、屋外活動を減らしながら「PM2.5」や「ファッション」への関心も同時に減った。 コロナ19でささやかな日常の楽しさを失ったが、「ささやかな日常がどんなに大切なものだったのか」改めて気づかされた。
ビッグデータから見た余暇の変化
コロナ19は余暇を楽しむための文化施設や近郊の旅行先も大きく変えた。科学館、映画館、美術館など群衆が集まる場所の訪問が–31%～–60%に減少した反面、ドライブインシアターの訪問は112%も増加した。独立的な空間であっても映画を楽しみたいという文化的欲求を満たすための動きが統計で明らかになった。
近郊の旅行地も同じだ。祭りはほとんど中止になったが、訪問も大きく減少した。ホテルやコンドミニアム・リゾートのような集客施設への訪問は減ったが、近郊の旅行客は山や渓谷のような静かな場所を訪れて旅行した。特にキャンプ場への来場者が大幅に増え、コロナ19がレジャーの姿まで変えている。
ビッグデータから見た消費の変化
コロナ19によってライフスタイルや余暇が変化したように、消費者の消費パターンも大きく変化した。海外旅行の減少で免税店への訪問も-65%に減少し、集客施設であるデパートや複合ショッピングモール、大型マートへの訪問も大幅に減少した。
一方、家の周辺の生活利便施設（コンビニ、生活用品店、スーパーマーケット）の訪問は多く増加した。ジプコックトレンドが形成されたため、オフラインショッピングがオンラインに転換されるにつれ、大部分の消費がアンタクト環境に変化しただろうが、リアルタイムで必要な消費財を購入するために家の近くでショッピングを楽しむ需要も相当な規模に増加したものと解釈される。テレアークをする親や登校せず遠隔授業を受ける子供が家で過ごす時間が長くなったため現れる現象だ。
ウィズコロナ（With Corona）に対応せよ
ウィズコロナ時代だ。初期にはコロナ19 事態が2020 年以内に終息すると思ってポストコロナ（Post corona）に対応すべきだと考えた。今は感染拡大を沈静化させるものの、コロナ19が相当期間持続すると仮定し、各経済主体が対応しなければならない状況だ。
コロナ19のような異例のショックは、我々の生活を変化させた。ライフスタイル、文化施設、旅行、消費などの領域にわたって多様な変化が始まっている。企業はその変化を先に把握して準備する努力をしなければならないし、政府は経済主体のそのような変化に対応できるよう、支援策を用意しなければならない。その変化には、コロナ19以前に戻れない「構造的変化」と、以前に戻ることができる「一時的変化」があるだろう。構造的変化にはシステムやプラットフォーム的なアプローチから中長期的な対応戦略を設け、一時的変化には製品やサービスなどの柔軟な動きを通じて危機を機会にしなければならない。
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