[斗山、2015年の当期純損失1.7兆ウォン、"構造調整よる一時的な費用影響"]
斗山グループは4日、2015年実績の公示を通じて国際会計基準(K-IFRS)の連結財務諸表基準の売上18兆9604億ウォン、営業利益2646億ウォン、当期純損失1兆7008億ウォンの実績を記録したと発表した。
斗山グループは営業利益や当期純損失の数字が目立つが、内訳を詳しく見るとほとんどの損失の数値が世界的な低成長基調に合わせた海外過剰設備の整理を含めた子会社の構造調整と貸し倒れ償却などによる一時的な費用と説明した。
構造調整、貸し倒れ償却、資産の減額などの一回性の費用を除いて実際の営業による実績を見ると、営業利益は8104億ウォン、当期純損失は878億ウォンとなった。 子会社別の一回性の費用を見ると、強力な構造調整を実行した斗山インフラコアが7349億ウォン、斗山重工業3665億ウォン、斗山建設3881億ウォン、斗山エンジン1235億ウォンなどだった。 これらの金額を合計すれば、計1兆6130億ウォンに達する。
斗山グループは今年、子会社の構造調整の効果3000億ウォン、重工業部門の受注の回復などによる売上増大効果3100億ウォン、コスト削減など426億ウォンなどの業績改善の要因を踏まえ、工作機械部門の売却後を基準に売上19兆5871億ウォン、営業利益1兆4663億ウォンの達成を目標として提示した。 営業利益は前年対比454.2%向上レベルだ。
斗山グループの関係者は"燃料電池事業など(株)斗山の自体事業は持続的成長の勢いを維持しており、斗山重工業はプラント事業の受注上昇傾向が続き、今年11兆ウォン台の受注を目指す"、"斗山インフラコアは構造調整の効果と北米市場で堅調な実績を続けているボブキャット小型建設機器事業など各事業部門の実績改善に支えられ、ターンアラウンドを確信している"と話した。
さらに、"連結基準会計方式では上位支配会社が財務諸表上の子会社実績をそのまま帳簿上反映することになる構造"と"各社の業績をちゃんと読むと、別途の基準や所属の海外法人など自主事業まで合わせたいわゆる管理連結ベースの財務諸表を見るのが適切だ"と説明した。
同関係者は"斗山グループの場合、上位支配会社である(株)斗山と斗山重工業は良好な実績を維持しているが、経営実績が良くない子会社各社の業績が帳簿に反映された財務諸表だけ見るようになると、実際とは違って読まれる恐れがある"と話した。
(株)斗山と斗山重工業は2015年、別途の基準で営業利益がそれぞれ2134億ウォン、2282億ウォンだ。 特に(株)斗山は燃料電池などの海外法人を含めた直接所属の事業だけ(管理連結基準)見ると、売上が3兆2582億ウォン、営業利益は2357億ウォンに上ると伝えた。
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