YouTubeは７月２９日（米現地時間）、一般ユーザーによる投稿動画の長さ制限の上限を１０分から１５分に延長したと発表した。動画再生時間の延長は、ユーザーからの最も多いリクエストだったという。
YouTubeは立ち上げ時には動画の長さに制限を設けていなかったが、１０分以上の動画には著作権を持つ映画やテレビ番組などの違法な投稿が多かったことから、２００６年に1本の動画の長さを１０分間に制限した。
今回１０分から１５分に延長したのは、同社が著作権保有者に提供している「Content ID」をはじめとするコンテンツ管理ツールの性能が向上し、採用するパートナー企業も増えたためにコンテンツの保護が可能になったからとしている。Content IDは、投稿された動画を著作権保有動画のデータベースと照合し、著作権を侵害しているかどうかを自動判定するツール。違法と判定した場合は著作権を保有するパートナー企業に通知する。通知を受けた企業は、対象となった動画を削除するか、その動画に広告を掲載することで収益を上げることもできる。現在、米国の主要な映画会社と音楽レーベル、世界の１０００以上の著作権保有企業がContent IDを利用しているという。
YouTubeはメディア大手「Viacom」から、ユーザーによるコンテンツの無断アップロードを容認しているとして起訴されていたが、この６月に勝訴している。
YouTubeは制限時間延長を記念して、「１５ minutes of fame」（アンディ・ウォーホルの「誰でも１５分で有名になれるだろう」という言葉にちなんでいる）というキャンペーンをスタートした。８月４日までに「yt15minutes」というタグを付けて１５分間の動画をすると、YouTubeが優秀作品を特設コーナーに掲載する。
この秋にはテレビでインターネットのコンテンツを視聴できるプラットフォーム「グーグル TV」対応テレビが発売される予定だ。今回の制限時間延長は、7月12日に発表された４K２Kビデオのサポート同様に、グーグルTV普及に向けたコンテンツの充実を狙ったものとみられる。
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