KTはノキアと第6世代移動通信(6G)候補周波数帯域の一つである7ギガヘルツ(GHz)帯域で超高集積アンテナ(Extreme massive MIMO)を活用した基地局技術を検証したと16日、明らかにした。 ノキアはフィンランドのグローバル通信装備製造企業だ。
超高集積アンテナ技術は5Gよりはるかに多い数のアンテナ素子(電波を放射する部分)を使用することだ。 △ビームフォーミング(信号を望む方向に集中して伝送する技術)でカバレッジ拡張 △多数の使用者に同時にビームを形成してデータを伝送する空間多重化などの方式で伝送速度を増加させることができる。
周波数は帯域が上昇すれば、電波到達距離が減少する特徴があるが、KTは超高集積アンテナを通じれば7GHz帯域でも3.5GHz帯域の5Gと似た水準のカバレッジが可能なことを確認した。 KTは昨年、冠岳（クァンアク）区に実測サイトを構築し、国内都心環境での7GHz帯域電波特性を確認したことがある。 今回の検証はフィンランドで行われた。
7GHz帯域は、従来の5Gより4倍広い周波数領域を活用できるものとみられる。 ただ、3.5GHz帯域対比周波数が2倍高くなるにつれ、受信信号の強さは減少する。 しかし、周波数が高くなるほど波長も短くなり、アンテナの長さも小さくなるため、同じ大きさの装備により多くのアンテナ素子を集積することができる。 既存の3.5GHz帯域と比較した時、7GHz帯域ではアンテナ集積度を4倍増加(192→768つ)させることができ、基地局の性能向上が可能だ。
KTは今後、6G通信環境の安定的な品質確保のためには、超高集積アンテナ技術の適用が必須だと見た。 3月にスペイン・バルセロナで開かれるMWC 2025で、ノキアと協力して今回の超高集積アンテナ基地局技術検証結果を展示する計画だ。
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