SK onが電気自動車市場の一時的な需要停滞(キャズム・Chasm)などを考慮し、米国テネシー工場の商業稼動(SOP)日程を調整することにした。
SK onは6日、実績カンファレンスコールで、“テネシー工場は当初2025年中にSOPを計画したが、市場状況などを考慮し、最適な稼動時点を再検討している”とし、“現在としては2026年中に稼動を開始するものと予想される”と明らかにした。
SK onと米国フォード自動車のバッテリー生産合弁法人(JV)であるBlueOval SKはケンタッキー第1・2工場とテネシー工場など計3つの工場を米国に建設中だ。 このうち、ケンタッキー第1工場は今年第2四半期から順次稼動する予定だ。
SK onは“顧客の要請と電気自動車市場の状況を総合的に考慮し、生産ラインの運営計画を持続的に調整している”とし、“大型工場で蓄積した経験と力量を基に、新規工場のランプアップ(生産拡大)期間を短縮し、費用を最小化することに集中している”と強調した。
SK onは、米トランプ政権2期目の発足により、インフレ削減法(IRA)の一部制度や要件が縮小されたり、調整される可能性があると見込んだ。 ただし、“結局重要なのは発売車両の競争力”とし、“補助金縮小が実績に及ぼす影響は制限的だろう”と明らかにした。
また、“補助金対象ではなかったにもかかわらず、販売が円滑だった事例があっただけに、単純に補助金廃止が実績に重大な影響を及ぼすことはないと予想する”と付け加えた。
IRAによる生産税額控除（AMPC）の恩恵規模は、昨年第4四半期は813億ウォンで、前四半期（608億ウォン）比約34%増加した。 SK onは今年、AMPCの受領額が持続的に増えるものと期待している。
一方、業界によると、SK onの米国法人であるSKバッテリーアメリカ(SKBA)は昨年10月から現代自動車グループの電気自動車に搭載されるバッテリーの生産を開始したという。 今後、現代自動車グループのジョージア州大規模新工場「現代自動車グループメタプラントアメリカ」(HMGMA)が本格的に稼動すれば、SK onの工場稼働率もさらに改善される見通しだ。
これを受け、SK onは電気自動車市場の一時的な減速にもかかわらず、北米市場内での立地をさらに強化するものと期待している。
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