KTが今年2四半期に証券街予測(コンセンサス)を上回る優秀な実績を出した。
KTが2023年2四半期の連結売上6兆5475億ウォン、別途売上4兆186億ウォンを記録したと7日、明らかにした。 それぞれ前年同期比3.7%、2.1%増加した。 2四半期の連結営業利益は5761億ウォン、別途営業利益は4075億ウォンで、前年比それぞれ25.5%と34.2%成長した。 特に、連結営業利益は証券街コンセンサスである5204億ウォンより10.7%高い数値を記録し、アーニングサプライズを達成した。
B2Bプラットフォーム事業は、従来受注した大型プロジェクトの売上と不動産事業の回復傾向が続き、成長を続けた。 B2B事業受注は前年同期比19%成長し、年間3兆ウォン以上の受注規模を維持するものとみられる。 B2B通信事業は前年同期比売上が7.6%成長した。 このうち、企業インターネット事業はCCTV用専用回線需要増加および中小CP(コンテンツ供給会社)発掘努力などで、前年同期対比売上が5.2%増えた。
B2Cプラットフォーム事業で、IPTV事業はVOD・OTT結合料金制とプレミアム料金制を中心に加入者が増え、売上が前年同期対比1.2%成長した。 IPTV事業は昨年10月、既存の「Olleh TV」から新しく改編した「Genie TV」のローンチングに続き、今年はセットトップボックス(STB)・無線インターネットルーター(AP)・AIスピーカーを一つに合わせたプレミアムオールインワンSTB「サウンドバー」を披露するなど、家庭ユーザーのメディア利用形態変化を主導していると会社側は説明した。
B2C有・無線事業は、5G加入者が928万人で、ハンドセット基準の全体加入者の68%を記録し、プレミアム加入者中心の堅調な成長勢を維持した。 KTは最近、新しい中間料金制と20代・シルバー専用料金制を発売し、顧客選択権と便宜性を拡大した。
系列会社のBCカードはクレジットカード買入額増加と共に、自社カード発行と貸出事業など新事業の着実な成長で、売上が前年同期対比5.9%増加した。 Kバンクの2023年2四半期末の受信残高は17兆4000億ウォン、与信残高は12兆7000ウォンで、それぞれ前年同期比42.6%、45.2%増加した。
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