［写真＝ハンファソリューション］
ハンファソリューションが農協中央会と提携し、営農型太陽光を組み合わせた低炭素スマートファームモデルを披露した。 自己発電した再生可能エネルギーで作物を栽培する未来型農業モデルを普及し、炭素削減と農家所得向上に寄与するということだ。
ハンファソリューションは22日、京畿道楊平（ヤンピョン）郡で開かれた「楊平農協スマート農業支援センター」の開所式で、韓国で初めて太陽光エネルギーを自己発電し電力を供給するスマートファームを公開したと明らかにした。
楊平スマート農業支援センターに設置した太陽光設備発電規模は64キロワット（kW）で、生産された電力はすべてスマートファーム運営に使われる。
ハンファソリューションと農協中央会は7000㎡余りの敷地の上に田植え、苗木·野菜栽培施設とスマートファームを連係させた複合生産支援センターを建設した。 センター内部には農作物を管理できるスマートファーム設備を設置し、ビニール温室の上部に設置した構造物には太陽光発電施設を配置し、冷暖房設備稼動とモノのインターネット(IoT)システム運営に必要な電力を自主供給することになる。
今回の太陽光スマートファームに適用されたハンファソリューションの営農型太陽光モジュールは、一般モジュールの半分の大きさで製作され、温室の日差し確保を妨害せず、落水被害も最小化できるなど農業環境に最も適した形で開発された。 ハンファソリューションは太陽光基盤のスマートファームをはじめとする営農型太陽光モデル普及のためのパートナーシップを持続的に拡大していく方針だ。
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