[写真=Gettyimagesbank]
韓国の消費者10人のうち8人が海外旅行計画を立てていることが分かった。この中で1年内に海外旅行をする計画であると答えた人も59%に達した。
11日、グローバル決済技術企業のビザが発表した「コロナパンデミック（世界的な大流行）以後、変わった韓国消費者の海外旅行認識」資料によると、全体回答者の82%が「海外旅行意思がある」と答えた。具体的な計画を持っていると答えた人は80%だった。旅行時期を1年以内に決めたケースは59%に達した。このうち半分以上（58.8%）は、航空や宿泊などの旅行商品を予約したり、決済まで終えたと回答した。
最も好む旅行先は「アジア」だ。アジアはコロナ禍以前に海外旅行経験者が最も多く行ってきた地域（79%）でもある。1年以内の旅行を計画していると答えた回答者も59%に達した。ただ、コロナ禍前に比べると選好度が大幅に減った。その代わり、欧州と米国に対する選好度の増加現象が目立った。国別には、日本（20.5%）、ベトナム（9.7%）、タイ（8.2%）、米国（6.5%）、シンガポール（5.2%）の順だ。
海外旅行地域選定時に重要に考慮する要因としては「安全性」が急浮上した。過去の航空および宿泊料など経費を最優先要因に挙げたことから基調が変わった。特に現地で危急状況が発生した場合、対処可能な施設と物価水準などを注意深く見た。その他、医療インフラ、旅行保険加入範囲、衛生および清潔水準、現地通信インフラ水準などに対する関心も高かった。
海外旅行時の利用決済手段の利用形態も変わった。かつては現地通貨（84%）、クレジットカード（66%）、デビットカード（21%）、モバイルペイ（6%）、モバイルアプリカード（8%）の順で高かった。しかし、最近は現地の通貨とクレジットカードの選好度がそれぞれ73%、62%まで減少し、代わりにモバイルペイ（13%）とモバイルアプリカード（13%）の割合が高くなった。
これと関連してビザ側は「モバイル決済の経験が普遍化され、海外旅行でもモバイル決済使用意向に肯定的な影響を与えたと分析される」と説明した。
一方、今回の調査はソウル、京畿道および5大広域市に居住する成人男女1000人を対象に行われた。
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