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コロナ禍が長くなり、オンライン取引額が過去2番目に高い水準となった。取引額の75%はモバイルショッピングであるほどスマートフォンを活用した取引比重も高かった。
統計庁が2日発表した「2022年3月のオンラインショッピング動向」によると、3月のオンラインショッピングは17兆2324億ウォンで、前年同月比11.1%（1兆7201億ウォン）増加した。
これは昨年12月の17兆8104億ウォン以来、過去2番目の高い金額だ。
商品群別では飲食・食料品（23.2%）、飲食サービス（21.1%）、旅行・交通サービス（51.8%）などが急増した。
コロナ19の長期化によるオンラインショッピングが引き続き増えている中、簡単決済などモバイル取引の活性化と非対面消費選好現象が影響を及ぼしたと分析される。
海外旅行者の隔離免除や社会的距離の確保緩和などの影響で外部活動が増加したことも取引の活性化を導いた。
モバイルショッピングは12兆8108億ウォンで前年同月比17.2%（1兆8788億ウォン）増加した。モバイル取引額の割合は74.3%で、前年同月比3.8%ポイント上昇した。
特に飲食サービスは97.9%がモバイルショッピング取引で行われた。eクーポンサービス（88.9%）とペット用品（84.2%）も高い割合を示した。
これにより、今年第1四半期のオンラインショッピング取引額は49兆1287億ウォン で、前年同期比11.8%増加した。昨年第4四半期に続き、過去2番目に高い水準だ。
モバイルショッピング取引額は37兆74億ウォンで前年同期比18.0%増加した。
同日、一緒に発表された第1四半期のオンライン海外直接販売額は5677億ウォンで、昨年同期比53.0%急減した。オンライン海外直接販売額のうち免税店販売額（3635億ウォン）が62.6%減少した影響だ。
統計庁は「これまでオンライン海外直接販売の高い割合を占めていた免税店化粧品が、中国内での宅配取引の難しさなどで大きく減少した」と説明した。
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