新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)で低迷している映画産業を興すリリーフ投手は、ネットフリックスのようにインターネット回線を通じてコンテンツを配信するストリーミングサービス 『Over The Top(OTT)』になる見通しだ。コロナで映画館を訪れる人が減り、話題の新作映画が映画館だけでなくOTTで同時封切りするのがグローバル・トレンドになっている。
ワーナーメディア・スタジオズ&ネットワークス・グループのアン・サーノフCEOは13日(現地時間)、世界最大のテクノロジー見本市『CES 2021』の基調演説で、今年から新作映画を映画館ではなく新しい動画配信サービス『HBO Max』で公開すると発表した。これについて彼女は、「われわれは代案が必要だった」と説明した。
サーノフ氏は「大衆に観てもらいたい素敵な映画があるが、コロナで映画館で映画を上映するのは非常に難しい」とし「米国では多くの映画館が閉まっており、ヨーロッパも6割以上の映画館が閉まっている」と話した。
また「私たちは現在暮らしている環境に適応しなければならない」として、「もう映画館で映画を上映するだけでは足りない」と付け加えた。
ワーナーメディアは、スーパーマンなどの『DCコミックス』、『ハリー・ポッター』、『ロード・オブ・ザ・リング』など人気映画を配給したワーナー・ブラザーズを傘下に持つ総合エンターテインメント企業だ。ワーナーメディアは昨年クリスマスに新作映画『ワンダーウーマン1984』が公開された際、米国内の映画館だけでなくHBO Maxにも同時公開することを決めた。当時、地元メディアは、ワーナーメディアの決定は破格だったと評した。ワーナーメディアは『マトリックス4』、『ゴジラvsコング』など今年公開される新作17本もこのような方式で公開する予定だ。
コロナ拡散後、新作映画が映画館ではなくOTTに向かうのは、最近のグローバル映画産業のトレンドだ。グローバルトップのOTTであるネットフリックスも今年、計70本あまりの新作映画をオンライン上で公開する計画だ。
ただ、サーノフ氏は「ディズニープラスの発売などOTT事業者の競争が激しくなるにつれ、視聴者の基準も高くなった」とし「彼らのサブスクリプションを維持できる創意的な方法を考えなければならない」と述べた。
コロナ拡大後、OTT市場は急成長している。市場調査会社のハリスXによると、米国内の主要OTTサービス加入者がコロナ拡大後に50%以上増加したことが分かった。コロナの拡散で映画館が閉鎖され、スポーツ競技は中断されたのに続き、米国人が家にいる時間が増えたためだ。韓国でもコロナ拡散後、ネットフリックスなどのOTT利用者数が急増している。
米ケーブルテレビのプレミアム映画チャンネル『スターズ』の流通担当副社長、Stefanie Meyers氏もこの日、CES 2021ストリーミングサービスセッションで「コロナパンデミックは確かにOTTが採択される転換点だった」と述べた。
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