[[QLED vs OLED] 4対19…規模拡大するOLED陣営]
有機発光ダイオード(OLED)テレビ市場が規模を拡大している。 中国ファーウェイの合流宣言を受け、OLEDテレビ陣営はグローバル19社へと増えることになった。 一方、プレミアムテレビ市場を二分しているQLEDテレビメーカーは4社で停滞している状況だ。 しかし、QLED市場を主導しているサムスン電子の善戦により、QLEDのシェアはむしろ拡大した。
関連業界が13日に明らかにしたところによると、ファーウェイは今月8日、自社初のOLEDテレビ「X65」を公開した。 X65はLGディスプレイのOLEDパネルを搭載した製品で、1.2ミリのベゼルで、没入感を極大化した。 厚さも24.9ミリにすぎない。 ファーウェイは2万4999人民元(約430万ウォン)の価格で、プレミアムテレビ市場を狙う計画だ。
ファーウェイの合流で、OLEDテレビ陣営は19社が参加することになる。 これに先立って、ビジオと小米、シャープも今年、OLEDテレビを発売すると公言している。 シャープの場合、最小30万円(約320万ウォン)水準の価格帯製品を上半期中に市販するという。
プレミアムテレビ市場のライバルであるQLED陣営には4社が残っている。 サムスン電子とTCL、ハイセンス、ビジオなどだ。 一部のメーカーが離脱し、QLED陣営はこの数年で減少している。 ビジオもOLEDテレビの発売を控えているだけに、長期的にはQLEDをあきらめる可能性がある。
ただ、市場ではまだQLEDが強い。 昨年のQLEDテレビの販売台数は597万台で、OLEDテレビの販売台数(300万台)の2倍に迫った。 超大型テレビ市場でこのような流れが一層目立つ。 75インチ型以上を基準にすると、QLEDは81万8000台が販売された反面、OLEDは5万6000台の販売にとどまった。
QLEDテレビがOLEDテレビを圧倒しているのはサムスン電子の独走のためだ。 サムスン電子の昨年のQLEDテレビ販売台数は532万3000台だ。 全体のQLED販売量の89.2%に達する数値だ。 前年販売台数の259万9000台に比べても2倍以上の成長を記録した。
特に8Kテレビ市場でもサムスン電子のQLEDは全市場の86.1%で、圧倒的なシェアを占めた。 このような好調な売れ行きに支えられ、サムスン電子は昨年、グローバルテレビ市場で売上基準で30.9%のシェアを記録し、トップの座を守った。
ただ、今年はテレビ陣営の再編を受け、OLEDがQLEDを本格的に追い上げ始めるものと見られる。 市場調査会社のオムディアは昨年300万台にとどまったグローバルOLEDテレビの販売台数が今年350万台、来年600万台、2024年には950万台まで増加すると予測した。 QLEDテレビの今年の販売台数は813万台と予想される。
変数はコロナ19だ。 グローバルテレビ市場が今年、3年ぶりに逆成長を記録すると見られるからだ。 今年の全世界のテレビ出荷量は2億350万台で、昨年の2億2291万台に比べて8.7%減少するものと予想される。 中国での拡散を受け、テレビ向けディスプレイパネルの生産減少で、パネル価格が値上がりするなどコスト負担がさらに重くなる一方、需要が減少しかねない。 事態の長期化に伴い、QLEDとOLEDともに出荷量の予測値が下方修正される可能性がある。
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