[写真＝亜洲経済DB]
「教育分野における韓国の高い成就度は世界的に知られている。韓国の立派な教授法を輸出できるなら、スマートフォンの輸出と匹敵する成果を成し遂げただろう。実際、輸出する方法がある。多くの親と教師は生徒のスマートフォンの使用を歓迎しなかったが、「クラスティング（Classting）」という韓国スタートアップは、むしろ教師、学生、親の間のより良い関係を築くスマートフォンアプリを開発した。世界中でこのアプリを使用しており、クラスティングはソフトバンクベンチャーズから10億ウォンの投資を誘致することに成功した」
-エリック・シュミット（Eric Schmidt）元グーグルCEO、コリアタイムス寄稿文（2013.10.31）
2013年、エリック・シュミット元グーグルCEOが訪韓した際に残した寄稿で、彼は江南スタイルとともに「クラスティング」を言及した。
クラスティングは2017年、米国の著名なエデュテック・マガジン「Education Technology Insights」が発表したグローバル10大エデュテック・スタートアップに、アジア企業としては唯一名を連ねた。
現在クラスティングは、世界約1万6000校と教育機関で460万人以上を会員として確保している。国内でも教師の自発的参加と勧誘に急速に広がり、全国教師の半数以上である約20万人がこれを使用している。
では、「クラスティング」の正体は一体何だろうか。
◆ 教師が直接作成した教育プラットフォーム「クラスティング」
クラスティングは、IT技術を活用して公教育を革新するエデュテック（Edu Tech）スタートアップである。▲ 教師、学生、親の効率的な疎通と授業管理 ▲ マシンラーニング基盤の学生個別化教育 ▲ 放課後活動プラットフォーム等を支援する。
教育アプリだが、アプリ名と会社名が同じく「クラスティング」だ。
2012年7月、教師出身の創業者チョ・ヒョング代表が個人向けメッセンジャー・ソーシャルメディア（SNS）と分離して、私生活を保護しながらより効果的に学級を運営できるサービスを作ろうと設立した。
教師がモバイルクラスを開設し、生徒や親（保護者）を招待する閉鎖型SNS形態だ。
クラスリングは △学業成就度及びパターン △選好有形 △進路 △校友関係など様々な学習はもちろん、活動・ソーシャルデータを含む教育ビッグデータとIT技術を基盤に学校内外を結ぶ3つの代表サービスを提供する。
◆ クラスコミュニティ及び授業管理サービス「クラスティングClass」- マシンラーニング基盤の学生個別化教育サービス「クラスティングAI」 - 放課後活動プラットフォーム「クラスティングPlay」
教師・生徒・親は「クラスティングClass」を通じて △ 告知 △ 課題 △準備物 △写真 △動画など学校生活全般を共有して効率的に疎通することができる。
学生たちは学校・地域・国家を越えて親睦を深め、学校暴力など敏感な問題を匿名で相談できる。先生は12万あまりの無料コンテンツと著作ツールで資料を作り、自動採点や統計レポートを活用して個別学習を指導することができる。
「クラスティングAI」は、IRT（Item Response Theory・項目反応理論）が適用された人工知能（AI）先生のサム（Sam）が、8万余の質問項目を活用して学習水準をリアルタイムで診断する。
これを通して頭角を現わしたり、改善が必要な科目や領域を一目で把握し、EBS、天才教育、テギョなど厳選された教育企業の4万人余りの質問項目・映像講義・参考書のうち、個別学生に最も適した教育コンテンツを推薦する。
「クラスティングPlay」は △SWコーディング △創意数学 △科学キャンプ △歴史体験 △スポーツなど分野別教育先導業者と協力し、良質の経験型学習活動を提供する。
詰め込み教育や理論中心の教育から進化し、学生が主人になって勉強を楽しむことのできる経験中心の教育を通じて、産業革命時代の求める創意・融合型人材として成長できるよう支援する。
◆ 広告も「有益な広告」のみ厳選・・・アジア25カ国、15カ国の言語支援
クラスティングの核心機能は無料だ。子どもの学年、地域、関心事など広範なデータを基盤に、親のターゲットネイティブ広告商品を運営する。教育部など政府機関を含め、教育・図書・玩具・生活・文化など教育環境に有益な広告のみを厳選している。
最近はマシンラーニングを基盤にオーダーメード型コンテンツの推薦、足りない教科単元ガイド、学習達成度の向上率などを提供する個人化教育サービスの年間購読モデルを発売した。
クラスティング関係者は「自発的なダウンロードを通じて海外ユーザーが急増してグローバル事業に弾みがついている」とし、「日本、台湾、ベトナムなどアジアを中心に25カ国に15カ国の言語を支援しており、自然流入が多い国の言語を持続的に追加支援する方針だ」と明らかにした。
<亜洲日報の記事等を無断で複製、公衆送信 、翻案、配布することは禁じられています。>
