ソニーは１２日（米国時間）、番組視聴とインターネットを同時に楽しめる新型テレビ「ソニー・インターネットＴＶ」を米国で今月１６日から発売すると発表した。インターネット検索世界最大手、米グーグルの基本ソフト（ＯＳ）をテレビとして世界で初めて採用。韓国のサムスン電子などを追撃し、シェア向上を目指す。
同社は同日、米国で会見を開いた。新型テレビはグーグルのＯＳ「アンドロイド」を搭載。キーボード付きのリモコンを使って操作し、テレビ番組を見ながら関連情報の検索や動画の再生、メール送信などインターネットのサービス全般を利用できる。
発売するのは、画面サイズが２４型（価格は５９９.９９ドル）、３２型（７９９.９９ドル）、４０型（９９９.９９ドル）、４６型（１３９９.９９ドル）の４種類。手持ちのテレビにつなぐとネット対応テレビとして利用できるブルーレイディスク（ＢＤ）プレーヤー１機種（３９９.９９ドル）も同時に発売する。
マッコーリー証券の垣屋美智子アナリストは、新型テレビの価格が既存のＬＥＤテレビなどと比べて「高すぎないという印象。シェア、台数を取っていくというソニーの戦略を反映させている感じ」と述べ、「採算がとれるかどうかが疑問」との見方を示した。
新型テレビはコンピューターのインプット用機器メーカー、スイスのロジテック・インターナショナルと半導体世界最大手の米インテルと提携して開発。インテル製ＭＰＵ（超小型演算処理装置）「アトム」を内蔵しており、ロジテックがキーボード付きリモコンを手掛けた。
新型テレビはソニーのオンライン動画配信サービス「Ｑｒｉｏｃｉｔｙ（キュリオシティ）」、音楽配信サイトの「ナップスター」、動画サイト「ＹｏｕＴｕｂｅ（ユーチューブ）」などのほか、短文投稿サイト「ツイッター」もできる。１１年初めにはグーグルのアプリケーションストア「アンドロイドマーケット」からのダウンロードも可能になる予定。
米国市場ではソニー直営店「ソニースタイル」のほか、家電量販店大手のベスト・バイでも順次、販売を開始する。
みずほインベスターズ証券の倉橋延巨アナリストは、コンテンツやサービスなど「どこまで充実させていけるかが普及のポイント」とみており、「グーグルやインテルなどと協力し、どこまで市場を拡大できるか見ていきたい」と語った。
調査会社ディスプレイサーチでは、北米市場でのネット対応テレビが２０１０年の７４０万台から１４年には３４００万台まで増えると予測している。
日本語ニュースチーム news@ajnews.co.kr
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