チリ大地震で16年半ぶりに大津波警報を発表した日本気象庁は、津波の高さ予測が過大だったとの反省から、コンピューターによる予測方法の改善を急ぎ、来春にも実施する方針を決めた。津波の規模を左右する地震断層モデルの想定個所を2．5倍に増やすほか、日本付近の詳しい海底地形図を取り込み、太平洋全域をカバーする計算の単位面積を細かくする。
同庁地震津波監視課の担当者は「従来の予測では、日本沿岸で大きな波の振幅が続き、なかなか減衰しない」と説明。予測が過大になるほか、警報・注意報が長引く要因となっており、改善により「解消されるのではないか」と話した。
1999年に整備された現行の遠地津波予測データベースでは、過去に大地震が起きた断層130地点について、規模（マグニチュード＝M）を8．5と7．5の2通り想定していた。これを320地点に増やし、M8．0の想定も加えることで、当初の津波規模をより正確に推定する。
その上で、計算の単位面積を、外洋は9．3キロ四方から2．8キロ四方に、日本付近は1．9キロ四方から0．9キロ四方に細かくする。日本沿岸での津波の高さには、周辺の海底地形が大きく影響するため、日本水路協会の詳しい図も採用する。
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