KTグループが人工知能(AI)インフラソフトウェア専門企業である「MOREH」に150億ウォン規模の投資を断行し、「AIフルスタック」事業を加速化すると23日、明らかにした。
MOREHはグラフィック処理装置(GPU)仮想化と異種AI半導体並列処理技術を通じ、企業がクラウド基盤の超巨大AIを構築できるように支援するソリューション企業だ。 KTは2021年の初期投資に続き、2回目の投資を執行する。 今回の協力を通じ、国内技術を基盤に国家的AI競争力を確保できるものとKT側は見通した。
KTはKTクラウド、MOREH、リベリオンなど韓国AI半導体主要企業と共に、韓国技術で「AIフルスタック」を構築している。 AIフルスタックとはAI半導体、クラウドなどインフラから顧客に提供するAI応用サービスまですべての過程を網羅する製品とサービスを意味する。
現在、AIインフラでNVIDIAのGPUシェアは80%に達する。 現存する大部分のAIサービスとソリューションがNVIDIAが提供するソフトウェア「CUDA」を基盤に開発される。 GPUがCUDAを支援しなければ、これをAI演算に活用するのに限界があるため、ハードウェア占有率も高い。
KTは外国産GPUへの依存度を下げ、中長期的な力量を確保するために協力している。 特に、MOREHはCUDAと互換するインフラソフトウェアを通じて同じ開発環境を提供する。 外国産GPU依存度と従属性を下げるのはもちろん、リベリオンなど韓国企業のAI半導体も簡単に導入できる。
特に、GPU仮想化などのインフラサービスはクラウドを通じて流動的に提供する。 実際、GPU演算が実行される際に仮想のGPUが割り当てられ、プログラムが終了すると、割り当てが解除される。 GPUを必要な期間にのみ使用でき、開発コストを大幅に削減することができる。 先立って、KTはこれを基盤に従量制GPUサービスである「ハイパースケールAIコンピューティング(HAC)」を2021年末に発売した。
今後、KTは△KTグループのAIインフラと応用サービス △MOREHのAI半導体駆動ソフトウェア △リベリオンのAI半導体力量を融合させ、AIフルスタックを高度化する。 今年下半期に超巨大AI「Mi:dm」を発売するなど、AI基盤の企業間取引(B2B)市場を攻略し、AIインフラ事業に拍車をかける方針だ。
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