LGグループ「孝子」だったLGイノテックが不振に陥った。 主要顧客会社のスマートフォンが低調な販売実績を示してからだ。 全体売上で半分以上を占めるだけに、余波がそのまま続いた。 これに最近大幅に赤字を出したLGディスプレイまで加わり、困難が加重されかねないという懸念が出ている。 結局、カギは下半期に反騰するかどうかという解釈だ。
13日、業界によると、LGイノテックは今年上半期に経営悪化が続く見通しだ。 金融情報会社のエフアンドガイドは今年1四半期の売上4兆5348億ウォン、営業利益1527億ウォンを記録するものと予想した。 これは前年同期の営業利益である3671億ウォンと比べ、58.4%急減した水準だ。 直前四半期(1700億ウォン)比でも10.2%下落した。
今年2四半期はさらに深刻だ。 2四半期の売上高と営業利益はそれぞれ3兆6709億ウォン、898億ウォンと推定される。 これは売上が0.9%、営業利益が69%減少した数値で、売上まで減ったという点で有意義だという分析だ。 四半期の営業利益が1000億ウォンを下回ったのは、2020年3四半期(894億ウォン)以来、11四半期ぶりのことだ。 LGイノテックが不振に陥ったと見る理由だ。
このような業績不振の背景にはアップルがある。 アップルフラッグシップスマートフォンであるiPhone14シリーズが市場予想より売れず、その衝撃がLGイノテックにそのまま伝えられた。 LGイノテックはiPhoneにカメラモジュールなど部品を持続的に供給している。 昨年基準で全体売上のうち、77%がアップルiPhone受注から出た。
ところが、昨年9月に発売したiPhone14シリーズが生産工場であるフォックスコンの中国鄭州工場イシューなどで支障を来たした後、需要が回復せず、部品供給量も減ったという分析だ。
実際、証券街によると、iPhone14シリーズが発売した直後、2四半期の累積出荷量はたった6500万台を記録したものと推定される。 前作のiPhone13シリーズは同期間7400万台売れた。 また、iPhone12シリーズは9500万台を記録した。 これに比べ、iPhone14シリーズの需要がそれだけ少なかったという解釈だ。
さらに、系列会社であるLGディスプレイまで大規模な赤字を出し、事実上危機分担をしており、負担はさらに大きくなる見通しだ。 LGディスプレイは昨年4四半期、営業損失8757億ウォンを出した。 今年1四半期は最大1兆ウォンに近い赤字を出すものと業界では見ている。 これに対し、機能職職員を対象にLGイノテックなど系列会社に転換配置を推進している。
問題はLGイノテックが人材効率化を理由に、現場職の中で契約職採用比重が高いということにある。 LGディスプレイから来た正規職職員の割合が多くなれば、今回の上半期に人件費負担が大きくならざるを得ない。 LGイノテックは通常、オフシーズンに契約職の割合を減らし、オンシーズンの下半期に再び増やしている。 総転換配置予定規模は3桁とだけ知られた。
結局、カギは今年3四半期に予定されたiPhone15シリーズの興行可否にかかっているという分析だ。 LGイノテックは単独でフォールデッドズームカメラモジュールを供給し、4800万画素適用モデルが4つに増えるなど、高付加価値製品の拡大適用にともなう平均販売価格(ASP)は上がることになった状況だ。
業界関係者は“昨年、鄭州工場が生産正常化を成し遂げたにもかかわらず、iPhone繰延需要が予想より少なかったものと見られる”とし、“iPhoneに部品を供給する企業は影響があるものと見られる”と述べた。
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