[サムスン・LG、TVパネルの生産削減に拍車…“作るほど損害”]
世界の主要ディスプレイメーカーがTV向けの大型パネルの減産に拍車をかけている。 ここ数年間、中国メーカーの大規模な設備投資による供給過剰と、これによる価格下落が続き、収益性が急激に落ちた影響と分析される。
9日、関連業界によると、情報技術専門市場調査会社のWitsviewは最近発刊した報告書で、"最近、グローバルTVパネル市場で平均販売単価(ASP)が生産費用に及ばないものと調査された"と明らかにした。
これは生産するほど赤字が増え続けることを意味する。 韓国と台湾はもちろん、中国の主要企業も相次いで設備移動率を下げる方式で、危機に対応しているという。
報告書は特にサムスンディスプレイやLGディスプレイなど韓国企業の生産削減が目立つと指摘した。 サムスンディスプレイの場合、先月から7世代と8.5世代生産ラインの稼働率を大幅に引き下げており、LGディスプレイも7.5世代と8.5世代生産ラインの一部稼動を中止したというのだ。
台湾のAUOも8.5世代と6世代生産ラインで核心部品であるグラスの投入量を減らし、生産量を調節していると報告書は伝えた。
中国メーカーの場合、パネルの価格下落による損失に苦しんでいるのは同じだが、韓国や台湾のメーカーに比べ、生産削減の幅が小さいのが現状だ。
全世界の大型ディスプレイパネル用のグラス投入物量で中国企業が占める割合は昨年33.6%で、韓国(35.1%)に及ばなかったが、今年は42.3%にまで高まり、初めて韓国(29.3%)を上回るものと展望された。 特に来年には49.4%に達し、全世界のTVパネル市場の半分を占めるだろうと報告書は予測した。
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