西部戦線の非武装地帯（DMZ）で起きた地雷と推定される爆発事故当時、現場に投入された作戦要員から「北朝鮮軍の木箱地雷に類似した形状を目撃した」との証言が得られたことが分かった。韓国軍当局と国連軍司令部（UNC）の合同調査チームが爆発原因の特定に向けた「スモッキングガン（決定的物証）」の確保に乗り出す中、今回の事件が北朝鮮による故意の休戦協定違反に該当するかどうか、神経戦が尖鋭化している。
韓国合同参謀本部の作戦1局長は28日、国防省の定例ブリーフィングを通じ、今月21日に京畿道・坡州（パジュ）の西部戦線DMZ内の通路開拓作戦中に発生した連続爆発事故に関連し、「当時作戦に参加した将兵の陳述の中に、『形状は北朝鮮軍の木箱地雷に酷似し、材質はプラスチックのように見えた』という趣旨のものがあった」と明らかにした。他の作戦要員からも「別の種類の地雷と推定される物体を見た」との証言があったことが把握されている。
軍当局は、韓国軍が使用するM14足首地雷やM16対人地雷の形状・材質について事前教育を受けている精鋭の捜索将兵が現場で特定の物体を識別しただけに、こうした目撃証言が事故原因を解明する核心の手がかりになるとみている。
軍の内外では、さまざまな戦術的状況から今回の爆発物が北朝鮮軍の地雷である可能性に重きが置かれている。事故が発生した区域が韓国軍の対人地雷敷設地帯ではない新たな開拓地域であることに加え、負傷者の負傷の程度や味方・北朝鮮軍の地雷の物理的爆発力の差を総合的に勘案すると、対北関連の嫌疑（北朝鮮の所業）が相対的に高いとの分析だ。
軍事専門家らは、現場の将兵が証言した「木箱の形状（木箱地雷）」と「プラスチック材質」という一見相反するキーワードに注目している。北朝鮮軍の伝統的な木箱地雷（PMD-57）は松材で作られており水に浮きやすい性質を持つが、最近北朝鮮が埋設のコストパフォーマンスを極大化し、流出時の探知を遮断するため、外形は木箱地雷の長方形構造を維持しつつ材質のみをプラスチックに加工した新型対人地雷を前方に大量散布した可能性も指摘されている。
こうした科学捜査的状況は、過去の2015年に発生した西部戦線DMZ地雷挑発事件の解決メカニズムと一致する。当時も軍当局は、作戦要員の被服や防護服に食い込んだ微細な破片を回収して成分鑑定を依頼した結果、韓国軍が使用しない北朝鮮製木箱地雷特有の樹脂および火薬成分を検出し、北朝鮮の所業であることを立証した経緯がある。
軍当局と国連軍司令部軍事停戦委員会は26日の土曜日、合同参謀本部次長主導のタスクフォース（TF）と国連軍関係者ら約20人で構成された「事前現場調査団」を第1陣として投入し、進入路の安全性を評価して作戦機動路を確保した。続いて翌27日の日曜日には、その2倍以上に拡充された計約40人の米韓合同調査団（国連軍軍停委の秘書長含む）を投入し、地雷爆発発生推定地点の近接地域まで接近する調査を実施した。ただし、現場調査チームは未確認地雷原の危険性と日没のため、調査を一時中断して撤収した。
秋夕（チュソク・旧盆）連休を理由に対応が後手に回ったとの指摘を受ける合同参謀本部は、国連軍司令部との現地調査を踏まえ、早ければ今週中にも国立科学捜査研究院（国科捜）の分析結果を公表する予定だ。
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