現代自が水素の生産から流通・活用などバリューチェーン全般にまつわる事業を基に、2035年までに年間水素消費量を300万トンに引き上げる。 最も環境にやさしい方法で水素を生産し、これを様々な形で車、街、空、海に適用する「HTWO Gridソリューション」を通じ、昨年より230倍高い水素消費をリードしていく計画だ。 人工知能(AI)基盤のソフトウェア戦略も加速化し、移動を越え、「人間中心的な生活の革新」を図るのが現代自の最終目標だ。
現代自は8日(現地時間)、米ラスベガスのマンダレーベイコンベンションセンターで、「水素とソフトウェアへの大転換：Ease every way」をテーマに開かれたCES 2024メディアデーで、このような未来ビジョンを明らかにした。
現代自は年間水素消費量を昨年の1万3000トンから2035年までに約300万トンに増やすという新しい戦略を発表した。 水素生態系のすべての段階で顧客の多様な環境的特性、ニーズに合わせた単位ソリューション(Grid)を提供し、水素のエンドユーザーとしても消費比重を引き上げるHTWO Gridソリューションで事業の成長を牽引する計画だ。
現代自は数年内にメガワット(MW)級のPEM水電解を量産し、最も環境にやさしいグリーン水素の生産に乗り出す。 アルカリ水電解に比べてPEM水電解水素生産費用が約1.5倍程度高い方だ。 今後、水素電気自動車用燃料電池部品および生産インフラの共用化で価格競争力を高めた水素を量産するのが現代自の差別化された志向点だ。
現代自は廃棄物を活用して水素を生産する2つの資源循環型水素生産技術も公開した。 有機性廃棄物を水素に転換する方式(W2H)と廃プラスチックを水素に転換する方式(P2H)だ。 生ゴミ、下水汚泥、家畜糞尿などの有機性廃棄物やリサイクルが不可能な廃プラスチックで大規模水素生産が可能なのが特徴だ。
現代自のHTWO Gridソリューションは世界各地で実証されている。 インドネシア政府、民間合弁プロジェクトにW2H生産モデルを適用し、地域単位のエネルギー自立問題の解決に貢献している。 米カリフォルニア港湾のエコトラック導入プロジェクトにエクシエント水素電気自動車30台を投入したり、米政府の水素インフラ構築プロジェクトであるH2Hubプログラム、ジョージア州のサバンナ地域のクリーン物流プロジェクトへの参加も続けている。 現代自は来年発売するネッソの後続モデルの発売も控えている。
現代自はグループの中長期戦略としてSDx(Software-defined everything)転換を宣言した。 データとAIを基に、車両だけでなく、人とデバイス、都市インフラが絶えず連結される「クラウドトランスポーテーション」を構築することがSDxの骨子だ。 その第一歩は系列会社である42dotが主軸に開発中のソフトウェア定義自動車(SDV)だ。 ソフトウェア開発キット（SDK）は開発中のソフトウェア運営体制（OS）とともに、SDxの実現において中枢的な役割を果たす見通しだ。
車両用アプリマーケットの構築を通じて外部開発者が参加し、キラーアプリを開発できるSDKを共有する計画だ。 このようなソフトウェア開発の努力は、哲学である消費者の「安全」、「便宜」（Safety-designed）とつながっている。
現代自のチャン·ジェフン社長は“科学とヒューマニティはコインの両面と同じだ”とし、“現代自のすべての技術的進歩は人類の生活をより豊かにするためのもので、清浄水素が皆のために、全てのものにエネルギーとして使われ、どこでも活用できるよう水素社会の実現を早める”と明らかにした。
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