世界各国の航空会社が韓国路線の拡大に力を入れている。最近、韓国行き観光客が大幅に増え、外航社には韓国路線が人気を集めているためだ。
2日、国土交通部航空情報ポータルによると、外航社の供給席は2022年1月から11月まで805万3562席にとどまっていたが、昨年同期が2458万5002席へと3倍近く増加した。運航便も2022年1月から11月までの6万4620便から昨年同期は12万7000便に2倍近く増えた。
業界によると、カタール航空は今年4月4日からドーハ～仁川路線にボーイング777-300ERを導入し、週1回から週2回に運航を増便することにした。またエミレーツ航空も現在1日1回・週7回運行から1日2回・週14回に運航を増やすと公示した。日本最大の航空会社である全日本空輸航空（ANA）の新規中距離国際線運航ブランド「エアジャパン」も来月2月22日から仁川（インチョン）国際空港と東京・成田空港を行き来する路線運航を開始すると発表し、韓国進出を宣言した。
最近、仁川国際空港がスイス、日本、カナダ国籍航空会社と新規就航スロット（SLOT・航空機が特定時間帯に空港を利用できる権利）配分に合意しただけでなく、デルタ航空をはじめユナイテッド航空と増便に合意しただけに、外航会社の供給席は一層増加すると予想される。
このように外航会社が韓国路線新規就航・増便に積極的に乗り出す理由は、韓国が他の国に比べて海外旅行需要が急速に回復しているからだ。また韓流ブームなどの理由で韓国を訪れる海外観光客も増えている。
最近、旅客需要が急増し航空券の価格が大幅に上昇したが、供給が増えているだけに航空券の価格も安定を取り戻すと見られる。一時、韓国と日本の大阪や東京などを往復する航空券は、コロナ禍以前20～30万ウォンから約2倍（50万～60万ウォン）に達したりもした。
業界関係者は「最近米州やヨーロッパなど長距離大型外航会社が新規就航および増便を計画しているだけでなく、仁川国際空港は来年10月に第2旅客ターミナル拡張工事が完了すればスロットを増やす計画であり、供給不足により上昇する傾向を示した航空運賃も安定化するだろう」と予想した。さらに「（韓国の）国内航空会社は外航社増便ニュースに対応し、路線多角化などで先制的な対応に乗り出さなければならない」と強調した。
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