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最近、海外直接（海外通販）購入額に占める飲料・食料品の割合が増えている。海外直接購入で最も大きな比重を占める衣類・ファッションは規模が減った。
11日、統計庁が発表したオンラインショッピングの海外直接購入額統計によると、昨年の飲料・食料品の海外直接購入額は1兆1157億ウォンだ。これは全体海外直接購入額の27.2%を占める。
飲料・食料品が海外直接購入額全体に占める割合は2014年18.2%だった。6年ぶりに9.0ポイント増えた。
飲料・食料品の割合は2014年に18.2%、2015年に19.8%、2016年に23.2%、2017年に24.2%を記録したが、2018年には22.5%へと下がった。しかし、2019年に25.1%、2020年には27.2%へと再び増加した。
統計庁関係者は「海外直接購入取引金額自体は衣類・ファッション関連商品、飲料・食料品ともに2014年に比べて大きく増えた」とし「ただし、飲料・食料品の増加幅が大きいため比重が変わった」と分析した。
海外直接購入で伝統的に強かった洋服やバッグなどの取引額は1兆5746億ウォンを記録した。衣類・ファッション関連商品海外直接購入額は2014年比2020年102.8%を記録して大きく増えた。
海外直接購入で全体の占める割合を見ると38.3%だ。6年前の2014年には全体海外直接購入額（1兆6471億ウォン）のうち半分に近い47.1%が衣類・ファッション関連の商品だった。
衣類・ファッション関連商品額の海外直接購入額の割合は2014年の47.1%から2015年に40.5%、2016年に38.2%、2017年には36.2%と減少したが、2018年に36.4%、2019年に38.7%と再び増え、2020年には38.3%と小幅に減少した。
一方、家電・電子・通信機器の海外直接購入の割合は2014年6.3%から昨年8.3%に拡大し、スポーツ・レジャー用品も2014年1.6%から2020年2.2%に増加した。
一方、化粧品（6.3→5.1%）、生活用品・自動車用品（7.9→6.0%）、コンピューター・周辺機器（2.2→1.3%）は割合が減少した。
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