[写真＝聯合ニュース]
韓国がOECD（経済協力開発機構）加盟国の中で微細粉塵（PM 2.5・微小粒子状物質）水準が最も悪いことが分かった。
OECDが最近発表した「2017年の国別年平均微細粉塵（PM 2.5）数値」で △インド（90.2）△中国（53.5）△ベトナム（30.3）△韓国（25.1）△南アフリカ共和国（25.0）などが主要国の中で「最悪の5カ国」にあがった。微細粉塵とは直径10㎛（マイクロメートル）以下のダスト（PM10）をいう。
中国と韓国の隣国である日本が11.9ということを考慮すれば、比較すらならないほど悪い数値だ。2000年以降、国別の平均微細粉塵の数値で韓国が最悪の微細粉塵の国に挙げられたのだ。
特にこれらの5カ国は、各国の全体発電量で占める石炭火力発電の割合でも、すべて上位に布陣しているという共通点があることが分かった。過去17年の間、韓国は4.8マイクログラムしか減らせず、最下位を脱することができなかった。
南アフリカ共和国の石炭発電の割合がなんと87.7％に達し、調査対象の国の中で最も高く、インド（76.2％）と中国（67.1％）がそれぞれ2位と4位に上がった。3位はポーランド（78.7％）で、やはり平均微細粉塵の数値が20.9に達した。
韓国とベトナムもそれぞれ46.2％と39.1％で、OECD 35カ国の全体の石炭発電の平均割合（27.2％）はもちろん、全世界平均（38.1％）よりも高かった。
実際に韓国の場合、新規の石炭火力発電所が来年2GW（ギガワット）に続き、2021年に2GW、2022年には3GWが追加される予定だ。
特に電力生産卸売市場が、発電単価が低い順で回る「コストベース・プール（CBP・Cost-Based Pool）」方式なので、石炭発電の絶対量が減少する可能性は大きくないというのが専門家たちの代替的な分析だ。
また、韓国の微細粉塵の「主犯」とされる中国の場合、石炭発電の割合を来年まで55％に下げるという方針だが、今後2〜3年間にわたってなんと460励起（259GW）の石炭火力発電所が増設される計画だ。
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