韓国産業技術振興院と産業研究院は、計量モデル、定性的分析、政策目標などを考慮して、12大新産業の人材需要を予測した結果、少なくとも45万3000人、多くとも58万5000人の人員が必要になると推定されたと2日明らかにした。
12大新産業は、未来の自動車、環境にやさしい船舶、先進的な新素材、有機発光ダイオード（OLED）、システム半導体、モノのインターネット（IoT）家電、ロボット、エネルギー新産業、高級消費財、バイオヘルス、航空ドローン、拡張現実（AR）・バーチャルリアリティ（VR）である。
最低人数は韓国が産業環境の変化に積極的に対応していない現在の状態を維持する場合、最大人数は、構造の革新が正常に行われ、新産業の生産が増加した場合を仮定した。
構造の革新に成功すれば、有望な産業人材は年平均11.2％増加し、製造業全体の就業者の年平均増加率1.3％を大きく上回ると予想した。製造業全体に比べて新産業就業者の割合は2015年に4.5％で、2025年に11.5％に拡大される。
業種別に見ると、ファッション、化粧品などの高級消費財就業者が最も多い13万7000人と推定され、ロボット8万4000人、エネルギー新産業6万8000人、システム半導体と未来自動車5万3000人などが後に続いた。
10年後の人材需要が最も多く増えると思われる産業は、AR・VR（年平均32.2％）であった。エコ船舶（28.6％）、航空ドローン（23.8％）、未来型自動車（21.5％）で就業者が大幅に増えるものと予想した。
チョン・ジェフン産業技術振興院長は“今回の見通しが、4次産業革命の時代の産業人材政策の方向を設定するときに利用されるだけでなく、大学や青年たちが進路を決めるときにも役立つとを願う”と述べた。
（亜洲経済オンライン）
<亜洲日報の記事等を無断で複製、公衆送信 、翻案、配布することは禁じられています。>
