海洋水産部国立海洋調査院は20日から、南極海域を航行する船舶の安全のためのチャネルの調査を開始すると19日明らかにした。
これまで、南極海域の流氷や水深などの海図がなく、韓国の船が安全に航海するのに苦労した。これに対して政府は、今年から2020年までに総事業費80億ウォンを投入し、水路調査を完了した後、国際海図を刊行する計画である。
今回の調査では、国内唯一の砕氷研究船である極地研究所のアラオン号が投入される。また、ドローンなど最新の無人調査機器と3次元スキャナ、水中音響測深機などの精密測定機器を一緒に利用し、陸・海上の立体的な調査を実施する。
政府は、極端な気候の地域での先進的な設備を活用この問題がないことを確認するために、すでに昨年2月に現場踏査を介して機器の予備検査を終えた状態である。
一方、海洋調査員は今回の調査開始時期に合わせて、国立海洋調査院ヌリ家(www.khoa.go.kr/polar/)に「北極航海安全情報」を開設した。
これは、南極海域の国際海図出版の現状、国別南極基地の場所、南極の海底地名、チャン・ボゴ基地周辺の海底地形情報などが提供される。調査員は、今後、南極水路調査を介して新たに把握されている情報を継続的に追加する予定である。
ジン・ジュンホ海洋調査院水路測量課長は“私たちの船の安全航行のために、2020年までに私たちの名前をかけた国際海図の出版を滞りなく行うするように最善を尽くしたい”と述べた。
(亜洲経済オンライン)
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