韓国国民の2人に1人は深刻なストレスと憂うつ感を経験したことが分かった。
国立精神健康センターが4日、今年2～5月に全国15歳以上3000人を調査して発表した報告書「2024年の国民精神健康知識・態度調査」によると、この1年間の精神健康問題の経験率は73.6%に達した。2022年（63.9%）より9.7ポイント（p）増加した数値だ。
経験した精神健康問題は、深刻なストレスが2022年の36.0%から2024年には46.3%に、数日間続く憂うつ感は30.0%から40.2%にそれぞれ10%p以上増えた。インターネット・スマートフォン中毒をはじめとするその他の中毒経験率も同じ期間に6.4%から18.4%に大きく跳ね上がった。
このような問題が生じた時、助けを要請した対象は家族・知人が49.4%で最も多かった。続いて精神科医・看護師（44.2%）、友人または隣人（41.0%）の順だ。
普段、精神健康については55.2%が「良い」と評価した。78.8%は「普段から健康な精神を維持するために努力している」と答えた。
精神疾患の理解度は4.05点で、2022年より0.1点上がった。否定的認識は3.12点、受容度は3.18点で、2022年の調査（それぞれ3.15点・3.18点）の時と大きな差がなかった。認識が改善された項目は △誰でも精神疾患にかかる可能性がある（83.2%→90.5%）△精神疾患は一種の脳機能異常であろう（49.3%→61.4%）などだ。
一方、「精神科診療を受ければ、就職など社会生活に不利益がある」（61.5%→69.4%）や「精神疾患のある人はそうでない人より危険な方」（64.0%→64.6%）という否定的な認識は上がった。
精神疾患を正確に認識した割合は低かった。疾患別では、主要うつ病障害（うつ病）は43.0%、統合失調症は39.9%に止まった。
クァク・ヨンスク国立精神健康センター長は「精神健康問題は治療が必要な疾患であり、早期に発見することが重要だという教育を積極的にしなければならない」と強調した。
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